IR部門、経営企画部門など関連部門のご担当者
トップページ > 公開講座 > 公開講座 テーマ別研修ラインナップ 人事/総務/財務/法務研修 > ≪実践的に学ぶ≫ IR情報発信におけるグローバルスタンダート(プレインイングリッシュ)~『読み手に届く、伝わる、響く』英文の作成方法を詳しく紹介~
IR部門、経営企画部門など関連部門のご担当者
DX時代、また多様性がさらに進む中、「以心伝心」や「言わぬが花」が伝わらない相手、常識や経験を共有していない相手と対話する機会はますます増えてきています。そうした中、IRの情報発信ではプレインイングリッシュを使うことがグローバルスタンダートです。2023年6月にISO国際標準規格となったプレインランゲージ。
プレインイングリッシュとは何か、講義と実践で体感していただきます。読み手に届く、伝わる、響くコミュニケーションを行うためにどのように英文を作成すべきか。また基となる日本語はどのように作成すべきか。文章の構成や言葉の選び方、見せ方、主体性をもった伝え方など、日本語の書き方も含めて詳しくご紹介します。
本講義は、一般社団法人企業研究会が主催しております。
1.読み手に届く、わかる、響くコミュニケーション「プレインイングリッシュ」
(1)ISO国際規格であるプレインランゲージ
(2)プレインイングリッシュの成り立ち
(3)プレインイングリッシュの9つのガイドライン
・わかりやすい英文を書くコツ
・論理と接続詞
・文章の構成
・見出しの重要性
・一文の長さ
・単語の選び方
・好ましい表現方法
・主体性を持った伝え方
・欧文組版(フォントの選び方、余白の重要性等)など
2. プレインイングリッシュの実践:明確で主体性のあるライティング
(1)日本語表現の工夫
・簡潔に表現する
・日本語のプレイン化
(2) 「この会社の株を買いたい!」と思うトップメッセージや、資本コストの軽減につながる見せ方(海外事例紹介)
(3)社長メッセージ、決算説明会資料、リリース等の英文トピックを使って、プレインイングリッシュに書き換えてみましょう
※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。
【事前に必ずご確認の上お申込みください】
※事前のお席の確保などのご対応致しかねます。
※お申込み内容は、翌営業日以降に確定いたします。
※お申込み後、満席などでご受講できない場合がございますので、あらかじめご了承ください。満席の場合は、別途ご連絡申し上げます。
◆受講形式のご案内
【オンライン受講の方】
オンラインには、開催形式が<zoom開催>と<LIVE配信開催>の2つがございます。
開催日や研修内容により、開講形式が異なります。
該当される開催形式のご案内をご確認の上お申込ください。
ネットワーク環境により(社内のセキュリティ制限等)ご視聴いただけない場合がございます。
事前に下記の「動作確認ページ」のリンクより動作確認をお願いいたします。
<zoom開催> 講師の方や他にご参加の方とのやり取りが可能
動作確認ページ
<LIVE配信開催> ご聴講のみ
動作確認ページ
ID livetest55
PASS livetest55
※LIVE配信は、企業研究会様の協力会社である、株式会社ファシオ様のイベント配信プラットフォーム「Delivaru」を使用されております。
お客様の会社のネットワークセキュリティによってはご視聴ができない場合もございますので必ず【動作確認】をしていただいた後に、お申込ください。
※オンライン受講の場合、視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催日の1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。
【会場受講の方】
お申込時に、会場情報(住所・アクセス方法)をご確認ください。
筆記用具はご自身でご準備ください。
お申込み後のキャンセルにつきましてはこちらをご覧ください
株式会社エイアンドピープル 取締役 橘川真澄 氏
株式会社エイアンドピープル グローバルコミュニケーション事業部
シニアプロジェクトマネージャー 三島のどか 氏
下記情報を無料でGET!!
無料セミナー、新作研修、他社事例、公開講座割引、資料プレゼント、研修運営のコツ
※配信予定は、予告なく配信月や研修テーマを変更する場合がございます。ご了承ください。
配信をご希望の方は、個人情報保護の取り扱いをご覧ください。
無料セミナー、新作研修、他社事例、公開講座割引、資料プレゼント、研修運営のコツ
登録は左記QRコードから!
※配信予定は、予告なく配信月や研修テーマを変更する場合がございます。ご了承ください。
配信をご希望の方は、個人情報保護の取り扱いをご覧ください。