メンバーシップ型雇用

メンバーシップ型雇用とは、新卒一括採用・年功序列・終身雇用などの制度が前提になっている日本特有の雇用形態のことを言います。

メンバーシップ型雇用では、スキルのない新卒を、OJTなどの手厚い教育で一人前に育てた後、段階的に昇給・昇進させていき、定年までの雇用を保証します。異動・転属・転勤などを命じられる可能性がある一方、雇用の安定を約束された社員の帰属意識は総じて高く、日本の高度経済成長期を支える雇用形態として、メンバーシップ型雇用はよく機能していました。

昨今では、急速なIT化やグローバル化、あるいは人材の流動化といった経営環境の変化を背景に、国内における雇用のあり方は大きく見直されています。組織改革や業務改善に対応できる専門性の高い即戦力人材を確保するために、新卒社員を一から育てるメンバーシップ型雇用よりも、あらかじめ求められるスキルを持った人材を採用する「ジョブ型雇用」も出てきています。ウィズコロナ・アフターコロナの時代において、職務が明確なジョブ型雇用の社員は成果が見えやすく、テレワーク・リモートワークでもマネジメントがしやすいとも考えられています。

しかし、ジョブ型雇用には契約職務以外の仕事や転勤などを命令できない、求められるスキルが自分に見合わないと早期離職のリスクがある、といったデメリットもあります。雇用期間を定めず、様々な職務を経験させることができるメンバーシップ型雇用は、将来の組織を支える中核人材を育成するのに適しており、一概になくしてしまっては弊害が生まれる可能性もあります。

今後必要となるのは、時代に合わせた人事制度の抜本的な見直しです。例えば、適材適所の人員配置を進めるのに適したジョブ型雇用の考え方・仕組みを取り入れつつ、時短勤務や勤務地限定といった柔軟な働き方をすべての社員に認めるといった、自組織にあった制度を模索していく必要があります。