改めてリスク管理を考える
- インソース取締役 大島浩之
- 株式会社三和銀行(現:三菱東京UFJ銀行)入行。主に、事務企画や業務改善を担当した一方、ファームバンキング、企業内CD、インターネットバンキング等システム商品の商品企画・開発に従事。現インソース取締役。
リスク削減の最大の阻害要因は、「○○さんが不注意だからダメ」「○○があったのでダメ」など、トラブルの原因を特定の「何か」のせいにすることです。そうすると、すべての思考が停止してしまい、改善を行う理由・必要性などを考える"なぜ"という問いを阻みます。
1.ハインリッヒの法則(1:29:300の法則)
労働災害の事例を統計分析した結果、1つの重大な事故の裏には29の軽微な事故があり、さらにその裏には300の事故寸前の「ヒヤリとしたり、ハッとしたりする危険な状態」があるというもの。労働災害からの事例から導き出された比率であるが、リスクの洗い出しにも利用可能である。
2.パレートの法則(20:80の法則)
重要な20%が全体の方向を決定しているという法則。多数の問題があるなかで、その内の重要な20%を解決すれば、おおよその問題は解決する。
この2つの法則を用いて問題解決を行った経験があります。私は銀行員時代、ネットバンキングを立ち上げました。サービスイン当初、まだ登録者が少ないにもかかわらず、「使いにくい」等、厳しいご批判を多くいただきました。使えないシステムのままで利用者が増えたら立ちゆかなくなると危機感を抱きました。
そこで、私は、「サービスの種類を増やす」とか、「多機能にする」など、多くの意見があるなかで、「操作をシンプルにして、それに関する問い合わせを減らすこと」が一番良いと考えました。この考えは当たっていたようで、実際に当時、ネットバンキングのページが使いやすさNO.1サイトにも選ばれ、利用者獲得にも多大な効果がありました。
このように、軽微な問題が発生した時点で、今後起こりうる同じ要因の重大な問題が発生するのを回避するため、問題が軽微なうちに原因をつきつめることが重要です(ハインリッヒの法則)。
また、問題の原因をつきつめる際には、瑣末なこと(80%)を捨象し、本質的な根本要因(20%)を絞り込むことが大切です(パレートの法則)。