全社員向け
「集合しない」教育を中心とした研修体系構築プラン
プランNo.269
プランの概要
- 全業界向け
- 全社員
- 期間指定なし
全国にいる社員や多様な働き方をする社員へ均一な教育機会を提供するために、集合型研修に限らずオンライン研修や公開講座・動画教育も取り入れた研修体系を構築する
課題解決の流れ
現状の課題
このような課題を解決する施策をご提案いたします
- 【多様な働き方をするメンバーを教育したい】メンバーの勤務形態や働き方が多様化しており、全員が同じ場所に集合し、一度に教育することが難しい
- 【動画教育に適さないテーマもある】動画教育(eラーニング)では教育効果が低くなるテーマもあり、方法を模索している
- 【教育を一元管理したい】社内で実施している教育を、集合型研修やオンライン研修などに限らず、すべて一元管理したい
問題の要因
- 集合型研修を実施するには、会場や交通宿泊費のコスト、受講者の負担が大きい。また研修対象から外れてしまう社員がでてくる
- 社員にとって動画教育だけでは新鮮味がなく、視聴しただけになってしまう
- 現場や部門ごとに教育を一部任せているが、それぞれが独自の教育を企画・実施しており、全社の教育を人事担当者が管理できていない
解決策
課題を解決するソリューション例をご紹介いたします
- 組織の今後の方向性やビジョンをヒアリングのうえ、現状の教育体系を見直す。または新たな教育内容を導入する
- 具体的には、集合型研修に限定せず、公開講座(オープンセミナー)やオンライン研修、動画教育など、どの教育方法が効果的かを検討する
- 教育管理システム・LMS「Leaf」を導入することによって、人事担当者と現場の教育担当者が連携し、各研修の申込みや課題・アンケートを管理できる体制をつくる
プランの具体的な内容(本課題のソリューション例)
「働く場所や勤務形態問わず、社員に均質な教育機会を提供したい」「動画教育の効果を高めたい」などのお悩みにお応えするプランです。集合型研修や動画教育を見直し、最適な教育手法(オンライン教育、オープンセミナー型研修、eラーニングなど)による研修体系を構築します。また、教育管理システム・LMS「Leaf」によって、人事担当者と現場の教育担当者が連携し、各研修や勉強会を管理できる体制を実現します。
事例1.社員に「集合」させずに、均一な教育を提供する
集合型研修を実施するには、全国にいる社員を集める必要があり、社員の移動負担や宿泊、移動コストが発生します。また、講師やテキスト、会場の準備にも時間やコストがかかります。これらを解消する方法として、「公開講座」や「オンライン研修」への切り替えをおすすめいたします。勤務地や働き方による教育機会の格差を縮められます。
集合型研修から「公開講座(オープンセミナー)」に切り替える
全国拠点()で公開講座を常設開催しています。各社員が最寄の会場で、豊富な日程から、業務都合に合わせて受講日を選択できるので、受講者負担と交通宿泊費を軽減します。
集合型研修、公開講座型研修から「オンライン研修」に切り替える
会場に集合しなくても、受講できるのがオンライン研修です。モニター越しに講師へ質問をしたり、受講者同士で話し合いもできる、双方向のコミュニケーションを実現するオンライン研修を提供しております。テレワークや在宅ワークなど、オフィス以外の場所で働く方々も対象に、教育を提供可能です。
事例2.動画教育(eラーニング)の効果が感じられない。教育効果を高めたい
誰でも気軽に、場所・時間の制限なく、受講できるのが動画教育のメリットです。コストや受講者負担をかけたくない場合はeラーニングを、アウトプットを中心に学んでほしい場合は、オンライン研修や集合型研修が有効です。
eラーニングから「オンライン研修」に切り替える
受講者同士のディスカッションや講師との対話を可能にするオンライン研修で、アウトプット中心の学びを実現します。eラーニングとオンライン研修を組み込せることで、受講効果を高められます。
オンラインや集合型研修、動画(eラーニング)を管理するプラットフォームを導入し、社員の教育機会を増やす
研修申込管理や案内・事後テストの実施ができるプラットフォームを導入いただきます。動画格納や作成ができるので、勉強会の開催や情報共有なども気軽に・簡単に行えるようになります。
研修のプロがお答え 全力Q&A
講師
お客さまの業界や受講者の業種・職種や学んでいただく内容に応じて、おすすめの講師をご提案します。
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社員数が増えたことで生じているスキルの乖離を全階層にアセスメントを実施して把握する。課題に応じたスキルアップ研修で組織力の底上げを図る
施策の効果を高める +α のソリューション例
研修前後にご利用いただけるアセスメントサービスもございます。各階層の現状のスキルを見える化し、研修効果を確認できます。
「キャリアタイプ志向性」や「モチベーションの源」「チームでの役割」「判断志向」など、社員一人ひとりの分析や組織の分析、自組織にとって今後必要となる人材像・人物像の分析ができるアセスメントツールもございます。オンラインで106問の設問に回答いただきます。