インソースデジタルアカデミー全力Q&A

62問の質問に全力でお答え!

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Q&A List

他のIT研修会社との違い、強みについて教えてください

株式会社インソースデジタルアカデミー(IDA)は、ビジネススキル研修の最大手であるインソースグループのIT研修会社として設立しました。よって、単なるプロラミング等のITスキルだけでなく、ビジネスの現場ですぐに役立つビジネススキルのエッセンスを加えた、DX研修が最大の特徴です。また、多くの教育研修会社では、講師が自らテキストを作成し登壇しています。しかし弊社では、登壇する講師とテキストを作成する人を別々にしています。これにより、研修品質の高いレベルでの均一化を実現しました。

さらに、最新の情報を常に本社社員がウォッチすることにより、コンテンツの最新化と、コンテンツの多様化を図っています。
研修形態も、講師が貴社に訪問して実施する講師派遣型と、セミナー会場にお越しいただく公開講座に加え、研修をライブ配信して受講者の自宅または貴社の研修室で受講するオンライン型もご用意しています。
何なりと、お問合せください。

株式会社インソースデジタルアカデミー(IDA)のHPはこちら

他社のIT研修、DX研修との違いは何ですか?

システム会社のSEの方向けのIT研修に加え、デジタルトランスフォーメーション(DX)を自社の社員を育成することにより実現するDX研修の両方に力を入れています。特にDX研修は、単なるITスキル研修ではなく、ビジネスの現場ですぐに役立つようにインソース社で培ったビジネス研修のスキルをブレンドしたDX研修として大変好評をいただいています。

DX研修の実績を教えてください。

官公庁・自治体の実績として、デジタル化を支援する研修を、76組織、1,387名の受講者に実施しました(2020年4月~2021年3月の累計)。民間企業の数値は非公表としております。デジタル庁設立が2021年9月に実現する中で、自治体DXのシンボルである東京都さまのICT研修を2021年度は受注しています。

IDAが考えるDX推進の理念と意義を教えてください。

インソースデジタルアカデミーの経営理念は、「ITを身近にすることで、あらゆる人が、働く喜びを実感できる社会を創る」です。コロナ禍により、リモートワークが普及する中、日本のデジタル化の遅れが強く意識されています。
さらに、デジタルフォーメーション(DX)を実現するデジタル人材は、自社業務を熟知している自社社員から育成することの重要性が、効果・コスト・スピードの観点で益々クローズアップされています。インソースデジタルアカデミーは社会的な要請に基づき、経営理念に添って、DX人材育成に資する研修を拡大していきます。

実際の支援事例を紹介いただくことはできますか?

民間企業・官公庁ともに、大変多くの実績がございます。プレスリリースした事例として、自治体DXのシンボルである東京都さまの2021年度新人ICT研修をインソースデジタルアカデミーにて実施しています。

研修は、オンラインで実施可能ですか?

大体の研修は、オンラインの実施が可能です。
ただし、一部、プログラムライセンス等の関係でオンラインでの実施が難しい研修もありますので、個別にご相談ください。

業界に合わせた事例を研修で扱っていただけますか?

可能です。
例えば、DX理解研修、DX推進研修では、業界に合わせたDX実践事例や各ソリューションを取り入れたプログラムが好評です。

ユーザー企業内のエンジニアを体系的に教育したいのですが、可能ですか?

可能です。
ユーザー企業のIT部門向けの研修も多数ご用意しておりますので、貴社のご要望に合わせて、人材育成体系および研修をご提案させていただきます。例としては、以下がおすすめです。

システム・IT理解研修
(システム担当者向け)要件定義研修

自社のITレベルが低いのですが、PC操作の基礎から研修を行うことは可能でしょうか?

可能です。PC、Microsoft Office、ITリテラシーを基礎から習得する研修、eラーニングを多数ご用意しております。

パソコンスキル・OAスキルアップ研修ラインナップ
DX関連(データ分析/ITスキル)eラーニングラインナップ

自社で使っている製品・ソフトウェア等や、自社の環境を使用した研修はできますか?

製品・ソフトウエアにより、対応可能な研修もございますので、個別にご相談ください。

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ホームページに掲載されているPCを使用する研修のうち、日数や時間を短縮して、実施することは可能でしょうか? (例えば、2日間研修を1日間研修に短縮するなど)

講師派遣型の研修は、実施目的・ねらいや研修目的によって、お客さまのご要望にお応えすることが可能です。プログラムによりますが、「基本知識を主に習得したい」や「基本的なことは理解できているので、回帰分析とディープラーニングを中心に実施したい」などのご要望に応じて、カリキュラムのカスタマイズをご提案いたします。

最大の受講者数は何人ですか?また、適正人数があれば教えてください。

研修または開催形式によって、適正人数が異なりますのでご相談ください。
一例ですが、IT関連の研修ですと、受講者さま12名程度を推奨している研修が多いです。

当社に合わせたケーススタディを作ることは可能でしょうか?

講師派遣型は、お客さまのニーズに合わせた研修を実施できます。ただし、お客さまの業務の内容を明確化し、改善提案を実施する場合は、その部分をコンサルタント業務として受注させていただきます。営業担当者にお問合せください。

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自治体に人気のあるテーマを教えてください。

自治体向けに人気のある研修は以下の5つです。

行政向けDX推進企画研修(1日間)
行政向けデータ利活用研修(2日間)
官公庁・自治体向け情報システム開発委託管理研修(2日間)
行政向けデジタル業務改善研修(1日間)
行政向けデータ分析・活用研修~EBPM実現に向けて基礎スキルを習得する(1日間)

その他、官公庁・自治体向けDX研修のラインナップはこちら

ビジネスデータの分析研修について自社のデータにて実施することは可能ですか?

可能ですが、取り扱うデータについてはご相談をさせていただきます。

データサイエンティストを育成したいですが、何から始めたらよいですか?

AI(人工知能)研修のラインナップページに、階層及び部門別(3階層)の研修ラインナップが掲載されています。対象者の方に合わせて、研修を選択いただければと思います。

プロジェクトマネジメント研修について、当社の実情に合せてカスタマイズすることはできますか?

インソースデジタルアカデミーでは、プロジェクトマネジメントの秘訣を集めた、プロマネ極意シリーズを研修としてご提供しています。一部を除き、カスタマイズ可能ですので、ご相談ください。

イラストレーション、photoshopやWEBページデザインなどの研修は対応可能でしょうか。

対応可能です。一部のご紹介になりますが、以下がおすすめの研修です。

プロトタイピング研修~Adobe XDによるシステム画面設計編
UI(ユーザーインターフェイス)設計力向上研修
企画・提案・要件定義を成功に導くためのUX(User Experience)基礎

IT関連の各種資格取得に向けた研修は実施可能ですか?

資格取得研修として、ITパスポート試験対策研修(2日間)をご用意しています。その他の資格取得に関する研修については、個別にご相談ください。

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国家資格取得に向けた勉強のための教材はありますか?

教材の販売は行っておりません。国家資格に対応した研修ですと、ITパスポート試験対策研修(2日間)がございます。

ITにまったく詳しくない人でも、DX人材になれますか?

はい、誰でもDX人材になれます。DXの実現のためには、自社の優秀な人材にITスキルを付与し、デジタル人材に育成することが最も重要だと考えています。従って、研修コースは、文系もDX人材をキーワードに様々な研修をご用意しています。

一般事業会社・官公庁の選抜人材向けコースとして、AI開発向け言語として人気の高いPythonをベースにした、【AI開発コース】【WEBアプリ開発コース】【データ活用コース】の3コースをご用意しています。研修詳細は、以下をご参照ください。

初心者向けDX人材育成プランの詳細はこちら

IT研修を受講後に現場で役立つようにするために、御社が工夫されている点などはございますか?

研修から得た内容を実践するために、以下の観点で研修を構成・工夫しております。

①現場で使えるスキルの習得
 現場でどれだけ実践できるかを主眼に解説(難解な用語は使わず、平易な言葉を使用)
②時流に合わせたテキストのブラッシュアップ
 ビジネスの原理・原則は不変の内容も多い一方、時代によって細かな変化は日々起こっている
 ⇒受講者が「今」必要なスキルを腹落ちしやすい内容でお伝え
③事前アンケートによる受講者(=エンドユーザー)のニーズ把握
 事前アンケートを取ることによって、受講者のニーズ・課題・悩みを把握する
 ⇒講師が事前に受講者の特性を把握し、講義に活かす
④お客さまのニーズ・要望によって、テキストをカスタマイズ 
 お客さま、受講者に事前にお悩みや課題をお伺いし、テキストをカスタマイズ
⑤演習重視のカリキュラム 
 現場での再現性を重視するため、研修時間の50~60%が演習時間
⑥現場経験豊富な講師 
 生きた現場経験(特に苦労経験)を豊富に持っている講師が登壇
 自分の失敗体験を語ることによって、具体的で説得力ある研修を実施

最近、DX推進担当者になったのですが、まずは担当者としてが何をすればいいのか知りたいと考えています。担当者向けのセミナーはありますか?

まずは、インソースデジタルアカデミー代表が月一回登壇しているエナジーセミナー DXを人材育成で実現するにご参加ください。
本セミナーは無料セミナーで、毎回50名以上の受講者に参加いただいている人気セミナーです。

無料セミナーのお申込みはこちら

はじめてDX関連の研修を取り入れる際に、どの階層でどのようなテーマの研修がおすすめですか。

全階層もしくは、管理職向けに行うことが多いです。
研修テーマについては、全社員がDXについて共通の認識を持っていただくことをテーマにしたDX 理解研修や、事例を基に自社の業務についてどこをDX化できるか考えていただくDX推進研修等をはじめは実施することが多い傾向にあります。また、ITリテラシーのほとんどない方がいらっしゃる場合は、IT入門研修など、ITの基礎を習得する研修もおすすめしております。

DXは状況の変化が大きいテーマですが、事例などの更新頻度はどの程度でしょうか?

インソースデジタルアカデミーでは、毎月数十件のDX研修を実施しています。その中から汎用性のある事例を随時研修コンテンツに組み入れています。
また、HPも週次で更新していますので、ぜひ定期的にご覧いただければ幸いです。

株式会社インソースデジタルアカデミー(IDA)のHPはこちら

短期間で集中してDX人材を育成するためのプランやコースなどはありますか?

はい、ございます。
例えば、初心者向けDX人材育成プランとして「AI開発人事育成コース(14日間)」、「データ活用人材育成コース(12日間)」などをご用意しております。短期間のまとまった研修期間であり、時間のご都合がつきやすい新人・若手社員の方はもちろん、中核人材の選抜者の方にもご好評いただいています。

初心者向けのDX研修には、どんなものがありますか。

以下3つのコースをおすすめしております。

・とにかくAIをスタートさせたい ⇒ AI開発人材育成コース(14日間)
・自社サイトで販売促進活動を実施したい ⇒ WEBアプリ開発人材育成コース(12日間)
・データ分析をスタートさせたい ⇒ データ活用人材育成コース(12日間)

営業向けのDX研修はありますか?

コロナ禍のもと、営業担当者の顧客交渉のやり方も大きく変わってきました。Zoomを活用した商談も当たり前になりつつあります。もはや、基礎的なITスキルは、ビジネスのリベラルアーツ(常識)となっています。営業の方にも受講していただきたいIT基礎研修は、システムIT理解研修等があります。

部署ごとにDX教育を導入することは可能でしょうか?

可能でございます。
例えば営業部署単独での導入要望などが増えてきておりますので、部署ごとでDX人材教育をご希望の際はお気軽にお問合せください。

DXは業界や職種ごとに進め方も千差万別だと思いますが、各業界ごとに特化したDX研修は可能ですか?

インソースグループでは、DX研修をサービス業や製造業から官公庁まで、幅広い業種・業態にて実施してきました。研修会社として、カバー範囲は最大規模だと自負しています。ぜひ、お問合せください。

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自社のDX方針を踏まえて研修していただけますか。

DX実現の最大の鍵は、自社内でのDX方針の明確化だと考えています。貴社のDX方針を教えていただき、最適な研修プログラムをご提供いたします。

DX導入支援や長期的な定着化支援(コンサル)もできますか?

インソースデジタルアカデミーは研修業を主要業務としていますが、DX推進に必要な様々な機能ツールを拡大してきました。コンサルタント業務も、最近は引き合いが増加しています。お客さまのご要望に応じて、最適なパートナーもご紹介できますのでぜひご相談ください。

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全く社内でDXが浸透しないのが課題なのですが、その段階からの支援は可能ですか?

DXの本格化はこれからです。今からスタートをしても全く遅くありません。社内体制の構築・研修体系の作成から、実際の研修実施・定着確認まで、フルラインナップでご提供できます。何なりとご相談ください。

DXに関する知識や技術を学んでも、そのあとうまく周囲を巻き込んで現場実践につなげることが課題と感じています。何か現場実践に関する支援もしていただけるのでしょうか?

はい、ご支援いたします。
現場での実践に向けた企画書の作成や、周囲を巻き込むための調整をはじめとしたコミュニケーションなど、定期的に現場実践に必要なスキルの習得をするとともに、現場の実践状況を講師が確認しアドバイスいたします。「扱っている研修の範囲が広く、IT・DXの知識やスキル以外も提供できる」点がインソースグループの強みです。ぜひお気軽にご相談ください。

中小企業ですが、3年間でDXを浸透させるためのプログラムはありますか?

はい、DX研修の考え方・基本を社内で徹底するには十分な期間だと考えます。DX実現を図るためのスタンス・基本的な考え方は不変性がありますが、ITスキルは日進月歩のため、毎年定期的にフォローアップ研修を実施することをおすすめしています。

「DX百貨店」とは何ですか?またどのようなサービスを取り扱っていますか?

DX百貨店とはインソースグループが提供するAI、RPA、データ分析、統計などの研修を総合的に紹介するサイトです。あらゆる階層・部門・習熟度に合わせた各種研修の実施だけでなく、コンサルティングや関連ツール販売などを通じて、様々な角度から組織の課題を解決するソリューションをご提供します。公開講座、講師派遣、動画教材など豊富なラインナップを揃えております。

DX百貨店はこちら

AI、RPA関連のツール販売はできますでしょうか?

インソースデジタルアカデミーは研修会社なので、あらゆる分野の研修をご提供します。ツールの販売についても、DX実現に役立つ商材の販売も強化しており、特にRPA  WinActor®ライセンスは、多くのお客さまでインソースデジタルアカデミー経由で毎年ライセンスを更新していただいています。

実務で使えるAIやRPAの制作・開発支援は行っていただけますか?

実施させていただいています。システムサポートについては、提携会社と共同で実施しています。特にRPA  WinActor®については豊富な実績がございます。

RPAの操作研修と合わせて、導入から運用までの支援を依頼することはできますか?

実施させていただいています。システムサポートについては、提携会社と共同で実施しています。特にRPA  WinActor®については豊富な実績がございます。

DXやプログラミングを学べるeラーニングなどの動画教材は取り扱っていますか?

はい、ございます。動画教材・eラーニングは、時間や場所を選ばずに視聴可能なため、多くのお客さまからご好評をいただいています。 
Web開発やDCリテラシー向上など、様々なテーマでご用意をしております。詳しくは以下URLにてご確認ください。
DX百貨店 動画教材・eラーニングラインナップ

また、「Leaf」という教育管理システム・LMSもご提供しており、研修・動画・通信教育・eラーニングの実施を一元管理することも可能です。

人気の動画教材・eラーニングを教えてください。

DXの基礎知識を学びたい方向けの「DX理解研修」、ITリテラシー向上のための「システム・IT理解研修」が人気です。

DX理解研修」ではDXの定義や実現方法、他社事例を通じて、DXを自社で実現するために必要なことを体系的に学ぶことができます。「システム・IT理解研修」では「IT人材」の定義から始まり、システムの種類や業務改善の方法、システム開発のプロセスを学ぶことができます。

研修内容を動画で展開することは可能でしょうか?

著作権の問題がありますので、個別にご相談ください。オンラインで実施した研修内容を動画に編集して提供することも、条件が合えば実施させていただきます。
インソースデジタルアカデミーが事前にご用意した研修動画を、全社で視聴していただくケースが一般的です。

人数によって費用は変動しますか?

講師派遣を適正人数で実施する場合は、費用の変動はございません。研修内容、研修日数・時間により変動いたします。また、講師派遣の場合の標準適正人数は12名程度を想定しておりますが、サブ講師の追加等により、実施方法により大人数にも対応できるケースもありますので、営業担当へご相談ください。

新人IT研修について、一部だけ受講した場合には単価は変わりますか?

公開講座型の場合は、定価にて一部受講が可能なケースがあります。また、講師派遣型で実施する場合は研修内容のカスタマイズもお受けしております。お気軽に営業担当へご相談ください。

最短でどのくらいの期間で研修を実施できますか?

講師派遣型の場合、研修内容にもよりますが、お問合せをいただいてから少なくとも1か月程度のお時間をいただいております。お急ぎの場合は営業担当へご相談ください。但し、内容とスケジュールによりご希望に添えない場合がございますので、あらかじめご了承ください。

公開講座で受講したいIT研修がありますが、日程が用意されていないようです。受講する方法はありますか?

研修内容によりますが、4名以上ご受講いただく予定の場合は、リクエストで開催することが可能です。まずはご相談ください。

【公開講座】研修リクエストはこちら

インソースデジタルアカデミーでは、どんな講師がいますか。DX研修には、どんな方が講師をしていただけますか?

各分野における専門家が集まっております。電気メーカー等の製造業やシステム開発会社 金融業などで活躍された講師が多く、RPA研修の認定講師や、情報セキュリティスペシャリストなどの資格を持つ講師が多数在籍しております。

講師一覧はこちら

サブ講師は何名以上でつきますか?

人数や研修内容によって個別にサブ講師をご用意しています。サブ講師をつけることにより、受講生一人ひとりのご質問にきめ細かく対応することができます。ただし、追加費用が必要になりますので、あらかじめご了承ください。

研修実施に当たって、補助人員を派遣いただくことは可能ですか。

はい、可能でございます。別途費用を申し受けますが、お気軽にご相談いただければと思います。

オンラインで受講する際に、必要な準備物はありますか?

ご自宅のパソコンで受講される場合は、パソコン本体の他にリモートツール(Zoomなど)、ヘッドセット、通信環境が必要になります。また、研修内容によっては指定のソフトウェアの事前インストールが必要な場合がございますので、事前のご確認をお願いしております。受講者の方がご自宅で研修受講に適正なスペックのパソコンをご用意できない場合は、有料で貸出しさせていただきます。

IT研修・DX研修は、必ずPCが必要になりますか?

研修によりPCが必要であるかどうかは変わります。それぞれ当該研修のwebページには記載がございますが、ご不安な場合には改めて事前にご確認をお願いいたします。なお、オンライン実施の際には必ず接続用のPCが必要となりますので、ご理解ください。

実機を使用する研修のオンラインの場合は、準備するPCに指定はありますか?(Mac、Windows等)

研修受講に適したパソコンが必要となります。また、事前に指定のソフトウェアを準備する場合もございます。パソコンが必要となるオンライン研修の場合は、事前に必ずご確認いただいています。

各研修に必要なPC環境(バージョンなど)を教えてください。

PCのご使用がリモートツールのご利用のみでしたら、Zoomの最新版がインストールされているPCでしたら問題ございません。ただし、実機演習のある研修の場合は、指定のソフトウェアをインストールする必要がある場合がございますのでご面倒でもご確認いただければと存じます。

PCやライセンスの貸し出しは行っていただけますか?

公開講座型の研修で、弊社に来場いただく際にはご用意をいたします。しかしオンライン型や講師派遣型での実施の場合には有料サービスとしてお貸ししています。パソコン本体の他に、リモートツール(Zoomなど)のインストール、ヘッドセット、無線LANアダプタなども、有料レンタル可能です。

PC・周辺機材レンタルサービスについてはこちら

一人一台のPCの準備が難しいのですが、手配をしてくれますか?

有料サービスとして実施しています。パソコン本体の他に、リモートツール(Zoomなど)のインストール、ヘッドセット、無線LANアダプタなども、一式を有料で貸し出しています。

PC・周辺機材レンタルサービスについてはこちら

研修後のフォローアップはしていただけますか?

実施できます。研修実施後のフォローアップは、研修成果を現場にて発揮するうえで重要な施策だと考えています。本施策につきましては有料サービスにて実施しています。ぜひ、ご相談ください。

研修時間内に内容を理解しきれない場合、研修時間外でフォローしてもらえますか?

はい、行っております。別途有償になりますので、営業担当へお気軽にご相談ください。

理解度確認テストや通信添削のようなものはありますか?

ご要望に応じて、有料サービスとして実施しています。特に講師派遣の場合、理解度確認テストはよくご利用いただいています。また、テスト後の解説も行っておりますのでお気軽にご相談ください。オンライン研修の場合は、Googleフォームなどのツールを利用することも可能です。

研修を一度見学したいのですが、可能でしょうか?

はい、多くの研修で可能です。営業担当やお問合せ窓口にご連絡ください。
お問合せはこちら

テキストはどのようなものを使用しますか?

研修内容によって、オリジナルテキストと市販書籍を使用するものがございます。

テキストは販売していますか?

市販テキストと一部研修のオリジナルテキストを販売しております。
購入可能なオリジナルテキストはこちら

研修をご依頼する場合、インソースとは別にインソースデジタルアカデミーとの契約が必要になりますか?

インソース社との契約となります。インソースデジタルアカデミー社はインソース社の委託先となりますので、別途契約は発生しません。再委託のご許可のみお願いいたします。
  • 「WinActor®」はNTTアドバンステクノロジ株式会社の登録商標です
  • Zoomの名称およびロゴは、Zoom Video Communications, Inc.の米国および日本を含むその他の国における商標または登録商標です