2023.11.10 ニュースリリース

社会人・職場の常識を知る新入社員研修を新たに開発 ~「できるビジネスパーソンの10の心得・行動」を身につける~

社会人・職場の常識を知る新入社員研修を新たに開発 ~「できるビジネスパーソンの10の心得・行動」を身につける~

2023.11.10

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 「働くを楽しくする」サービスを提供する株式会社インソース(東京本部:東京都荒川区、代表取締役執行役員社長:舟橋孝之、証券コード:6200、以下「当社」)はこの度、新入社員向け研修「できるビジネスパーソンの10の心得・行動~職場の常識編」を開発しましたのでお知らせします。

 当社では、2023年4月1日~15日の15日間で累計31,922名に新入社員研修を実施し、登壇した講師らの意見を元に今年の新人の傾向をまとめた結果、「敬語やマナーに苦手意識、課題がある」「言動やモラルに課題がある」等の周囲への配慮不足という課題がみえてまいりました。
 また、新作開発にあたり企業の人事・教育担当の方向けにアンケート(※1)を実施し、社会人として好印象となるかどうかのポイントは、あいさつや清掃、共有物の使い方等、職場の常識と言われる部分に多く含まれていることが、改めて確認される結果となりました。新入社員のうちに職場の暗黙知・常識を知識として知り、行動に移せることが重要となります。

 時代のニーズに合わせたコンテンツを自社開発し、現在4,156種類(※2)のカリキュラムを提供している当社は、ビジネスパーソンとして知っておきたい心得、行動を10個のポイントにまとめ、行動に移せる研修を開発しました。職場の常識をいち早く知り、主体的に動ける新人の育成につなげていきます。

<コンテンツ概要>

研修名 (新入社員・新社会人向け)できるビジネスパーソンの10の心得・行動
~職場の常識編
研修概要 社会人の暗黙知や職場の常識を新人のうちから知ることで周囲への気づかいにつなげていきます。具体的には備品の扱い、印鑑の種類や保管の仕方、ごみの出し方などの基本的動作に加え、ワンランク上の身だしなみ、ビジネスで使いたいフレーズなどを学びます。
開催日程 オンライン開催:2024年4月5日(金)、11日(木)、他
セミナールーム開催:
 東京開催:2024年4月4日(木)、12日(金)、他
受講料 ・通常価格:26,400円/人(税込)
・WEBinsource価格:24,400/人(税込)
・スマートパックポイント:100pt/回
 当社の新人研修の基本講座「ビジネス基礎研修」、「ビジネス文書研修」とあわせて受講できる講座です。

<関連コンテンツ>
研修名 (新入社員・新社会人向け)ビジネス基礎研修
~新たな時代に求められる社会人の心構えとスキルを習得する編(2日間)


※2024年3月18日の研修より、以下研修名で実施予定
(新入社員・新社会人向け)ビジネス基礎研修
~社会人に求められる基本ルール・所作を学ぶ(2日間)
研修概要 2024年3月18日開催分からリニューアルし、「人としてのあるべき姿勢」についての解説を追加。清掃、整理整頓、あいさつ、共有物の扱い方、モラルの意識など、当たり前のことを当たり前に実践するための知識・姿勢を学びます。
開催日程 オンライン開催:
 2024年4月2日(火)~3日(水)、4月4日(木)~5日(金)、他日程多数
セミナールーム開催は札幌・仙台・東京・大阪・名古屋・福岡、各会場で開催予定
受講料 ・通常価格:52,800円/人(税込) ・WEBinsource価格:48,800円/人(税込)
・スマートパックポイント:200pt/回
研修名 (新入社員・新社会人向け)ビジネス文書研修
研修概要 本研修は、簡潔かつ明瞭な文書作成ができるようになることを目的とし、報告書作成演習やeメール作成演習等を交えて実践的に文書作成の基本を学びます。
開催日程 オンライン開催:
 2024年4月3日(水)、4日(木)、5日(金)他日程多数
セミナールーム開催は札幌・仙台・東京・大阪・名古屋・福岡、各会場で開催予定
受講料 ・通常価格:26,400円/人(税込) ・WEBinsource価格:24,400円/人(税込)
・スマートパックポイント:100pt/回
※開催日程は変更になる場合もございます。最新の情報は各Webサイトをご確認ください

<お申込み・お問合せ先>
 当社営業担当宛、または以下のWebお問合せフォームよりご連絡ください。
 https://secure.insource.co.jp/contact/

(※1、当社実施「社会人として知っておきたい職場の常識」に関するアンケート、調査時期:2023年8~9月)
(※2、2023年9月末時点、講師派遣型研修)

 当社は今後も、社会のニーズに応じた研修コンテンツをいち早く開発し、組織の業績向上につながる教育機会の提供に努めて参ります。

以上


本記事のPDFファイルは、こちらでございます。

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