「働くを楽しくする」サービスを提供する株式会社インソース(東京本部:東京都荒川区、代表取締役執行役員社長:舟橋 孝之、証券コード:6200、以下「当社」)のグループ会社である、教育とデザインの力で幅広い社会課題を解決するミテモ株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:澤田哲也、以下「ミテモ」)は、「きづく&つなげるワークショップ LEGO®SERIOUS PLAY®のメゾットと教材を活用した新しいワークショップ」を無料で開催いたします。
レゴ®シリアスプレイ®は、レゴ®ブロックをもちいた対話の手法であり、課題解決の手法です。論理を優先しがちな従来の「議論」とは対照的に、直感や感情などの個人の内面を対話に効果的に取り入れられるのが、レゴ®シリアスプレイ®の特徴です。
2024年1月より、大阪、九州、名古屋にて開催し、これまで32社の人事担当者にご参加いただきました。この度、好評につき、2024年9月から2025年3月まで東京にて開催いたします。
本ワークショップでは、ファシリテーターが深いレベルまで関与できるよう、1講座につき10名様までの少人数クラスで実施しますので、短時間であっても組織の課題解決に取り組む際のイメージを掴んでいただけます。
体験型研修の導入や多様化する組織の中で課題を共有し、戦略的な思考を深めたい方は、ぜひこの機会にプログラムをご体感ください。
■サービス概要
名称 |
きづく&つなげるワークショップ レゴ®シリアスプレイ®メゾットと教材を活用した新しいワークショップ |
対象 |
・人事・人材開発部門や経営企画部門のご担当者さま ・研修をご検討なさっている担当さま 【下記のような課題を抱えている方には特におすすめ】
・チームビルディングとして活用できるワークや意識面の気づきをもたらす体験型研修の導入をご検討されている方
・多様化する組織の中で全体の課題を共有し、戦略的な思考を深めたい方※同業の方、個人の方のご参加はご遠慮いただいております ※より多くの方にご参加いただくために、「1社2名まで」とさせていただきます |
目的 | レゴ®ブロックを使って考えを視覚化し対話を促進しながらチームの結束力を高め、課題を整理して解決策を見つけることで、相互理解をより深める。 |
日時 |
・2024年9月19日(木) 15:30 ~ 17:30 (日暮里ビル セミナールーム) ・2024年10月17日(木) 15:30 ~ 17:30 (第2龍名館ビル セミナールーム) ・2024年11月13日(水) 15:30 ~ 17:30 (第2龍名館ビル セミナールーム) ・2024年12月11日(水) 15:30 ~ 17:30 (第2龍名館ビル セミナールーム) ・2025年1月21日(火) 15:30 ~ 17:30 (第2龍名館ビル セミナールーム) ・2025年2月14日(金) 15:30 ~ 17:30 (第2龍名館ビル セミナールーム) ・2025年3月12日(水) 15:30 ~ 17:30 (第2龍名館ビル セミナールーム) |
会場 |
1.日暮里ビル セミナールーム: (〒116-0014 東京都荒川区東日暮里5-47-7 インソース日暮里ビル) https://www.insource.co.jp/gaiyo/seminar_nipporimap.html 2.第2龍名館ビル セミナールーム: (〒101-0052 東京都千代田区神田小川町3-20-4 第2龍名館ビル2階、5階) https://www.insource.co.jp/gaiyo/seminar_ryumeikanmap.html |
参加費 | 無料 |
プログラム 詳細 |
【1.ブロックを使ったワークショップを感じる】 ・ブロックの使い方になれる ・ワークの流れのイメージを掴む 【2.ブロックを使って自社の課題について話し合う】 ・現状の組織の課題を洗い出す ・現状の組織の課題を構造化する ・組織の課題を解決する方法を考える 【3.ワークショップを振り返る】 |
お申込み方法 |
当社Webページより日時をご確認の上、お申込みください。 https://www.insource.co.jp/seminar/seminar_lego_serious_play.html |
■LEGO®SERIOUS PLAY® 導入実績
これまで80社以上にLEGO®SERIOUS PLAY®を活用したワークショップを提供してまいりました。
一部導入実績を掲載いたします。
・株式会社リクルートキャリア エージェント事業本部様 「チームビルディング・ワークショップ」
・特定非営利活動法人Accountability for Change様 「ビジョン共有ワークショップ」
・株式会社ドコモCS様 「有期雇用社員向けのキャリア形成ワークショップ」
当社では今後も組織の課題解決に向けたサービスの提供の幅を拡大してまいります。
本記事のPDFファイルは、こちらでございます。