【社会教育施設向け】
知的好奇心をくすぐる!施設の魅力再開発と発信強化プラン
プランNo.426
プランの概要
- 図書館・博物館・美術館・動物園などの社会教育施設向け
- 全職員、広報業務・イベント運用者
- 1~2カ月
まずは全職員が新規企画を考えられる素地をつくる。そのうえで、これまで施設に足を運んだことのない方にも刺さるSNS発信スキル・展示物などの解説スキルを磨くプラン
課題解決の流れ
現状の課題
このような課題を解決する施策をご提案いたします
- 【来場者数が減っている】来場者数が年々少なくなっていることが、組織の大きな課題である
- 【職員の危機感が薄い】職員が一丸となって上記の課題に取り組まなければならないが、危機感が薄い
- 【話題の作り方が分からない】建物のつくりや展示企画の独創性で人気が高い他の社会教育施設のように、自分たちの施設も話題を作りたいが、どうしたらいいか分からない
問題の要因
- 効果ある企画の生み出し方をこれまで学んだことがなく、施設側のねらい通りの行動を誘う仕組みづくりがどのようなものかを知らない
- 新たな企画を考えたり、それを外部に発信したりするのは学芸員や飼育員などの専門職員の仕事だと他人事のように思っているメンバーが少なくない
- 専門知識を持つ職員は多いが、いわゆる「バズる投稿」「興味をそそる解説」などのアプローチや表現がうまくできない
解決策
課題を解決するソリューション例をご紹介いたします
- 全ての職員に、行動経済学の考えをもとにした自分の業務への展開を検討するとともに、「企画」を生み出す基本知識とスキルを学ぶ機会を付与する
- 広報業務に携わる職員には、SNSを活用して施設の魅力を広範囲に発信する広報活動のテクニックを身につけさせる
- 利用者へのガイド・アテンド業務などを担当する職員には、注意を引き心を動かす説明力を高める研修を受講してもらう
プランの具体的な内容(本課題のソリューション例)
まずは全職員に、行動経済学の考え方と企画力を学ぶ研修を実施して、これまで以上に事業に意欲的に参画する気持ちを高めます。続けて、組織外への広報活動を担当する職員にSNSの活用研修、ガイドやイベント時のスピーカーを担う職員には語る力を強化するスキルを磨く研修を受講してもらいます。
全職員向け
1回目:行動経済学(ナッジ理論)ビジネス活用研修~相手が自発的により良い選択をするよう促す(半日間)
「人は感情で動く」という前提に立ったうえで、人の心理的な傾向を分析・把握し、それを自身の業務に落とし込むことを狙いとした研修です。声かけをしなくても順番を守って整列してもらう仕掛けや、思わず足を止めて見入ってしまう展示の工夫など、マーケティングや接客などの様々な場面で活用できる考え方を全職員で学びます。
改善法や翻訳法、マトリックス法などの発想法によってアイデアを洗い出し、じゅうぶんな分析を経て、企画書に落とし込むという一連の流れを身につけるプログラムです。職員の役職や年齢によらないグループ分けで企画検討に全員で挑戦すれば、これまでになかったSomething Newが生まれる可能性があります。ここでは、誰もが企画者になるという意識の醸成と、そのために必要な基本知識や作成ノウハウの習得を目指します。
広報業務担当者向け
少ない手間で瞬時に情報を拡散できるSNSは、うまく活用できれば大きな話題となり、それまで施設の存在さえも知らなかった不特定多数の方に魅力を届けられることができる便利なツールです。本プログラムでは双方向コミュニケーションを意識した投稿や効果測定方法を学びます。他組織の投稿事例を参照しながら、自分たちの施設での活用を考えます。「なんだか難しそう・行ってもつまらない」のイメージを「そんなものもあるんだ・意外に面白そう」に変えるアプローチのポイントをお伝えします。
アテンド業務担当者・イベントスピーカー向け
ストーリーで語る力強化研修 「思い」をのせた「臨場感」あるプレゼン(1日間)
オンラインセミナーや講演会・トークセッションのほか、日に数回時間ごとに開催する解説ツアーやステージイベントで来場者に向けて話をする職員の方の「語る力」を高める研修です。自分の言葉や体験談を通してテーマを伝えること、無駄なく起承転結・三幕構成で話を展開するコツをお伝えします。聞き手が好感をもつ雑談や感情移入しやすく記憶に残りやすい話とはどのようなものかを捉え、現場での実践につなげます。
研修のプロがお答え 全力Q&A
講師
お客さまの業界や受講者の業種・職種や学んでいただく内容に応じて、おすすめの講師をご提案させていただきます。
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施策の効果を高める +α のソリューション例
研修前後にご利用いただける、アセスメントサービスもございます。各階層の現状のスキルを「見える化」し、研修効果を確認することができます。
研修と合わせて、CS調査も行うことができます。お客さまごとに、「CSの定義」や「調査シートの作成」、「顧客視点での調査」「改善のご提案」を実施させていただきます。
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