全業界の経営部門、全従業員

自組織なりの人的資本経営をシステム導入で叶えるプラン

プランNo.474

プランの概要

  • 全業界向け
  • 経営層、人事労務や教育部門に所属している方。全社員
  • 約3カ月

利益や価値を生み出す資産として人材に投資し、企業価値を高める経営ができているかを測る情報を自社の狙い通りに導き出すノウハウと、簡単に抽出するツールを導入する

課題解決の流れ

現状の課題

このような課題を解決する施策をご提案いたします

  • 【人的資本経営に着手できていない】人的資本開示の義務化が求められているが、自組織では具体的に何にどう取り組んだらいいのか見当がつかない
  • 【社員の教育履歴を一元管理したい】研修の実施実績などを従業員の個人情報に全て紐づけておらず、教育の履歴を収集したり管理する手立てがない
  • 【スキルやエンゲージメントを把握したい】社員全体の、円滑な事業経営に必要な知識や技術力が足りているか・仕事への充足感があるかを調べたいが、そのノウハウが組織内にない

問題の要因

  • 他社の開示項目をいくつか見てみたものの、当社の優位性を表現するものではないと感じる。とはいえどんな情報であればステークホルダーに響くのかがわからない
  • 人事労務管理情報・教育運営・ストレスチェック結果などがそれぞれ別のツールで動いていて、横断的に情報を拾えない
  • 所属部署に関わらず、ビジネスパーソンが成長過程で身につけておくべきスキルとレベルを持てているか、組織にどれほどつながりを感じられているかを明文化できない

解決策

課題を解決するソリューション例をご紹介いたします

  • 自組織にふさわしい人的資本経営の指標を考え、項目ごとの取得難易度を検討するための研修を受講する
  • 従業員一人あたりにどんな教育を施したのかや、資格取得状況などの人的資本開示項目に関連する情報を一覧できるような管理システムを導入する
  • 全ての社員に今の仕事や職場環境、評価などに満足しているかを問う。また、役職に求められる知識と活用力がどれほどあるかを可視化する

プランの具体的な内容(本課題のソリューション例)

まずは役員の皆さま・人事教育部門のご担当者さまに人的資本のあらましと組織での推進の方法を学ぶプログラムに参加いただき、貴組織の強みとなる開示項目を設定してその情報をいかに吸い上げていくかを弊社が共に考えます。一元管理システム導入後はアセスメントテストを実施して材料を集めます。

プランの概要

経営層・人事担当者向け

人的資本経営を知る研修~ESGのS(社会)を重視する人材戦略(半日間)

ESGのE(環境)ではなく、S(社会)に視点を置いた人的資本経営について学ぶ研修です。人事部門だけでなく、経営層や経営管理部門、IR部門など、組織の経営に密接に携わっている方々に、まずは人的資本経営とは何かを理解いただくことが目的です。そして、これらを推進していくために必要なガイドラインやステップを経て、自組織に置き換えて考えることで、今後の組織の経営戦略・人材戦略へと導きます。研修後にさらに社内で開示項目と指標について検討を重ね、以下のシステム導入のカスタマイズ方針を固めていただきます。

Leaf人的資本管理 システム導入

貴組織がお使いの人事労務ソフトや勤怠管理システム、教育管理ツールなどを連携させ、人的資本情報を集約するためのシステム・ツールを開発いたします。ダイバーシティの状況・人事異動などの情報や社員が保有するスキル、社内教育の時間や費用は多くの場合バラバラに管理されていますが、これらを必要なタイミングで簡単に抽出・加工することを可能にします。開示したい項目は組織によって異なるため、必要なデータをすべて網羅できるように独自の内容を追加できます。どの管理項目を追加するかお悩みの場合は、他社事例もふまえてご提案します。

全従業員向け:アセスメントテストの実施

エンゲージメント診断

社員の組織や仕事に対する考えを可視化し、組織診断や従業員満足度調査としても活用いただけるのがエンゲージメント診断です。従業員エンゲージメントの高い組織は、多様な人材がそれぞれの強みを活かしながら働いていて、そのことが個々人の仕事に対する愛着やプロフェッショナリズムの基礎となります。組織も人材の多様性を確保することで事業を多角的に捉えられ、結果的に提供商品・サービスの品質の向上につながるのです。

階層別テスト

意識調査ではなく、各階層に求められるスキルや能力を問うもので、設問は各層3パターン開発しています。初級管理職向けのものではプロジェクトマネジメントやリスク管理が実践できる力が備わっているかを数値化します。

研修のプロがお答え 全力Q&A


                

講師

お客さまの業界や受講者の業種・職種や学んでいただく内容に応じて、おすすめの講師をご提案させていただきます。

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