低コストで社内IT人材を
大量に増やす方法
IT人材不足の理由と解決策をご紹介！

皆さんこんにちは。
Python学院事務局です。

今回のテーマは「低コストで社内IT人材を大量に増やす方法」でございます。

DX化が叫ばれる中、社内IT人材が全然足りないとお困りの方も多いかと思います。少子高齢化はどんどん進み、現役世代は減る一方です。そんな中でこれまでと同じ成果を維持、さらに成長していくためには、社員1人ひとりの生産性を高めるしかありません。

社員の生産性を向上させる上で、IT人材の活用は避けては通れないでしょう。 IT人材による社内業務の効率化・システム化は、全社員の生産性向上への有効な手段となります。
しかしIT人材は不足気味で、増やすことは簡単ではありません。そこで今回は、低コストで社内IT人材を大量に増やすことができる手法について、ご紹介していきます。

～～～～～目次～～～～～
1. 社内にIT人材を大量に増やす方法
 2. IT人材の中途採用が難しい理由2つ
 3. 社内育成の対象として新人・若手を勧める理由
 4. 新人へのプログラミング教育で、社内IT人材を大量に増やした弊社の事例
 5. 数あるプログラミング言語の中でも、Pythonを選んだ理由
 6.【結論】低コストで社内IT人材を増やしてDX化を推進していくには、
　新人・若手にPythonを教えるのが最適解
 7. おわりに
～～～～～～～～～～～～

（約10分で読めます）

1. 社内にIT人材を大量に増やす方法

低コストで社内IT人材を大量に増やす手法について、いきなりですが結論を述べます。それは「新人・若手にプログラミングを教えること」です。
全社員の生産性向上を図る上で、社内IT人材の活用が重要とお伝えしましたが、IT人材の分野ではまだまだ売り手優位が続いているため、中途採用で社内にIT人材を増やすのは難しいかと存じます。
次の章では、IT人材の中途採用が難しい理由を説明します。

2. IT人材の中途採用が難しい理由2つ

IT人材の中途採用が難しい代表的な理由は、以下の2つです。
(1) そもそも労働市場にIT人材が不足している
(2) 中途でIT人材を雇うにしても、売り手市場なのでコストがかかる

(1) そもそも労働市場にIT人材が不足している

IT人材の中途採用が難しい理由として、「そもそも労働市場にIT人材が不足している」ということが挙げられます。
経済産業省による2019年4月の「IT人材需給に関する調査（概要）」によると、 IT人材の需給ギャップは2018年時点で22万人となっております。また2030年には需給ギャップは45万人となっており、これからもIT人材の不足感が解決する傾向はありません。すでに不足しているのに、さらに需給ギャップは広がると予測されていることから、IT人材の中途採用はこれからも簡単ではないでしょう。

(2) 中途でIT人材を雇うにしても、売り手市場なのでコストがかかる

IT人材の中途採用が難しい理由として、「売り手市場なのでコストがかかる」ということが挙げられます。日本全体でIT人材が不足しているということは、労働市場では完全な売り手市場となっています。売り手市場では、需給のバランスをとるために給与水準もアップしていくのが普通ですから、 他職種で雇用するよりもコストがかかります。

年収だけでなく、人材を探している時間自体もコストですから、そういう意味でもIT人材の中途採用はコストがかかります。これらの理由から、IT人材を大量に増やすことを前提としている場合、中途採用はあまり有効ではないかもしれません。

たくさんの企業同士で、IT人材を奪い合っている構図では、根本的なIT人材不足は解決しません。こういう時は、小さなパイを取り合うのではなく、パイ自体を大きくするのが王道の手段です。そういう意味では、思い切って社内でプログラミング教育をして、IT人材として内部で育成していくことは、妥当な戦略であると考えられます。結果的には社内で教育していくことこそが、低コストで社内IT人材を大量に増やすことができる有効な手段です。

では次に、社内育成の対象としてなぜ新人・若手が最適なのかについて、理由を3つご説明します。

3. 社内育成の対象として新人・若手を勧める理由

(1)デジタルネイティブ世代なので、他世代と比べてITへの抵抗感が小さいから

1つ目は「デジタルネイティブ世代なので、他世代と比べてITへの抵抗感が小さいから」というのが挙げられます。
今の新卒や若手は、早い方は小学生や中学生のころからスマートフォンに触れてきています。初めて持つ携帯がスマートフォンだった、という人も少なくないでしょう。
そのため、最近の新人・若手はITにかなり慣れ親しんでおり、他の世代と比べてもITへの抵抗感は小さいと考えられます。 ITへの抵抗感が小さいため、ITやプログラミング教育を受け入れやすく、IT人材としても活躍してもらえる可能性が高いです。

(2)年次が低い＝給料も低く、じっくりと教育する余裕ができるから

2つ目は「年次が低い＝給料も低く、じっくり教育する余裕ができるから」というのが挙げられます。
教育期間は、直接売上を生み出す業務とは関係していないので、会社からするとコストとして捉えられます。新人・若手への教育も、初めから数年は投資のつもりで行っている会社も多いと思います。
当然コストですから、同じ成果を生み出せるのであれば、教育にかけるコストはできるだけ小さくするべきです。そういう意味では、社内で給料が安い新人・若手を教育することが、費用対効果の面では優れています。

(3)（新人）機会費用が小さいから/（若手）現場の状況に合ったプログラムが作れるから

3つ目は新人と若手で異なります。新人の場合は「機会費用が小さいから」、若手の場合は「現場の状況に合ったプログラムが作れるから」というのが挙げられます。
■新人の場合
＜機会費用とは＞
ある選択肢を選んだ結果、他の選択肢を選ばなかったために失われた利益や価値のこと

IT人材を社内で育成するとしても、すでに現場に出てたくさんの仕事を抱えている社員に教育するためには、どこかの仕事を後回しにする必要が出てきます。どうせIT教育をするのなら、社内でも優秀な人を対象に教育していきたいですが、優秀な人ほどたくさんの仕事を抱えており、なかなか思い切った育成計画を立てづらいのが現実でしょう。

しかし新人であれば、入社したての段階では何の仕事も抱えていません。「新人にIT教育をしたせいで、〇〇部門の売り上げが大幅ダウンしてしまった」なんてことは、起こりにくいです。そういう意味で、教育期間に生み出せたであろう売上などの機会費用は、新人が一番小さく、教育対象としても優れています。

■若手の場合
新人よりも業務の内容を理解しているため、どこが自動化したらどのくらい助かるかがわかります。そのため、費用対効果も踏まえたうえ業務改善の提案が出やすいです。
加えて、スキルを身につけることにつながるため、若手の離職防止を防ぐことにもつながります。

上記の理由から、社内育成の対象としては新人・若手が最適であると言えます。

4. 新人へのプログラミング教育で、社内IT人材を大量に増やした弊社の事例

では続いて、新人へのプログラミング教育で社内IT人材を大量に増やした事例として、弊社の取り組みをご紹介いたします。
弊社は2021年卒の新入社員28名全員に対して、入社後いきなりプログラミング教育を行いました。最初からエンジニア志望だったのは1名だけでしたが、28名全員にプログラミング（Python）教育を実施しました。

狙いは、「新卒社員がプログラミングの基礎知識を持つことで、現場業務に詳しい先輩社員と共同して、業務をどんどん効率化していくこと」でした。実際、研修受講後には新人を中心に業務改善案が全社から50個以上集まるなど、研修を実施した効果がありました。

加えて、プログラミング完全未経験者4名を含む6名が、システムエンジニアとして本配属となりました。研修を行っていく中で、エンジニア適正があることが分かり、現在はシステムエンジニアとして本格的に業務に取り組んでいます。研修をすると分かりますが、エンジニア適正は案外多くの人が持っているものです。エンジニア適正があるかどうかを見極める手段としても、プログラミング研修を実施することは有効かもしれません。

またエンジニア配属ではない22名に関しても、プログラミングの基礎を持った状態で営業などに配属されています。現場業務について「もっと効率化できるのでは？」「こうすればシステム化できるのでは？」という観点から見ることができるのは、やはりプログラミング教育の賜物です。これまで現場で働いてきた先輩社員にもなかった視点で、すでにいろいろと効率化のアイデアが新人から上がってきています。

この取り組みが成功したことから、2022年以降も新入社員に教育を行っており、今年度も新入社員にIT・プログラミング教育を行いました。

＜新人・若手にオススメの研修はコチラ＞
①Python学院～短期集中講座／未経験からExcel操作とスクレイピングに取り組む（５日間）
②（初心者向け）Python学院～Excel自動化入門編（２日間）
③Python学院～データ分析編／統計の基礎とPandasライブラリの活用（１日間）

5. 数あるプログラミング言語の中でも、Pythonを選んだ理由

では続いて、弊社が「数あるプログラミング言語の中でも、Pythonを選んだ理由」についてご説明していきます。

理由は簡単で、「プログラミング言語の中でも、小学生向けの教室で採用されるなど、初心者が取り組みやすい言語だから」です。 Python自体がそもそも、読みやすく書きやすいという理念で設計された言語なので、初心者でも他言語に比べてつまずきにくいメリットがあります。

さらにPythonでできることはかなり幅広く、Excelやパワーポイント、OutlookなどOffice系のソフトとも相性抜群です。スマホアプリの作成、データ分析、Excel操作、AI開発など、Pythonはとても幅広い分野で活用されています。PythonはC言語などと比べると計算速度はそこまで早くないですが、人間がやるよりは比べ物にならないほど圧倒的に早いです。 Office系ソフトとの相性もいいので、現場でのルーティンワークの自動化などではかなり役に立ちます。そういう意味では、Pythonは社内でプログラミングを「かじったことがある」人材を増やすために、かなり適した言語であるといえます。

他言語と比べて分かりやすいのに、できることはかなり幅広く、現場のルーティンワーク自動化にも強みがあることから、弊社はPythonを選びました。

6. 【結論】低コストで社内IT人材を増やすには、新人・若手にPythonを教えるのが最適解

・IT人材はすでに不足していて、これからも拡大傾向にある
・中途採用だけでは足りないので、自社内でIT人材を育成する必要がある
・社内育成の対象としては、新人・若手社員が適している
・理解しやすくできることも多いPythonを学習するのがいい

ここまで述べてきた結論としては、「社内IT人材を増やすには、新人・若手社員にPythonを教えるのが最適解」となります。

弊社が実施した新入社員のPython研修は、12日間で40万円～50万円ほどのコストがかかりました。それを28名に実施したので、研修費用としては約1200万円くらいかかったことになります。
しかし、システムエンジニアとして6名を確保でき、さらにプログラミングを学んだことがある営業職を22名も現場に送り込むことができたと考えれば、かなりお得な判断だったのではないでしょうか？労働市場でIT人材を雇用するコストを削減できたことや、現場業務の効率化によって削減できるコストなどを考えると、研修費用は余裕でペイできたと考えています。

この新入社員にPython教育を実施したことを皮切りに、2022年に新人・若手のみでデジタル技術で企業のDX推進を支援する「Python学院」を立ち上げました。若手のみのチームではありますが、現在も業務自動化を駆使して、研修の開発や販促などを行っています。

7. おわりに

今回は、「社内IT人材を大量に増やす手段として、新人・若手にプログラミング教育を行うこと」について、ご紹介いたしました。今回ご紹介したのは弊社の事例ではありますが、他の企業でも新人・若手にDX・プログラミング教育を行う事例が増えています。
もし興味がございましたら、ぜひ弊社にご相談くださいませ。

最後までお読みいただき、ありがとうございます。
それでは、次回もお楽しみに！