2021.01.13 ニュースリリース

公開講座 2021年1月人気ランキング

公開講座 2021年1月人気ランキング

ロジカルシンキング関連研修が人気傾向

2021.01.13

年間
受講者数

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講座数

講座

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年間58,332名(注1.)の方に公開講座を提供する株式会社インソース(本社:東京都千代田区、代表取締役執行役員社長:舟橋孝之、証券コード:6200、以下「当社」)はこの度、21年1月の「公開講座 お申込み人気ランキング」を発表いたしましたので、お知らせします。

当社の公開講座は、去る2020年12月には、全547研修(内訳:オンライン型276研修、来場型271研修)を開催いたしました。また、受講者数は7,401名(内訳:オンライン型5,134名、来場型2,267名)となり、69.5%の方がオンライン公開講座に参加されています。受講者数は前年比106%の伸びとなりました。
コロナ禍においても、多くのお客さまにオンライン公開講座を活用いただき、ご支持いただいております。
この度、1月に実施するスキル研修でお申込みが多い人気研修を開催形式別のランキング形式で発表いたします。また、当社ではより多くのお客さまのニーズに合った研修をご提供するため、提携先企業が開催する研修の取り扱いも日々拡充しております。今回はこちらのランキングも併せて発表いたします。

<オンライン型 人気ランキング>

順位 研修名 受講者数
ロジカルシンキング研修 187
クリティカルシンキング研修~本質を見抜く力を養う 95
分かりやすい説明の仕方研修 70
財務基礎研修 56
業務改善研修 55

先月に引き続き、1位はロジカルシンキング研修となり、根強い人気で受講者数を伸ばしています。加えて、時短勤務やリモートワーク推進に必要となるスキル研修の受講者数が増加傾向にあります。端的な説明力や、業務改善力の向上といった業務に直結するスキルアップに加えて、コスト意識向上の影響から、財務の知識習得にも注目が集まっています。


<来場型 人気ランキング>

順位 研修名 受講者数
クリティカルシンキング研修~本質を見抜く力を養う 45
アサーティブコミュニケーション研修 39
リーダーシップ研修~意識改革し、部下、後輩を牽引するリーダーとなる 28
Microsoft Office研修~Excel応用編 22
リーダーコミュニケーション研修 21

来場型では、クリティカルシンキング研修の人気が非常に強く、1位にランクインしております。物事の本質を見極める能力の強化はビジネスパーソンの必須スキルの1つですが、ご自身のスキルのみならず、これらをサービス品質の向上・改善に活かしたいというニーズの高まりがうかがえます。
また、リモートワーク下で明らかになったコミュニケーション課題の解決や、業務効率向上を求めて、関連研修の受講数が増えていると考えられます。


<提携先企業主催講座 人気ランキング> (注2.)

順位 研修名 主催団体
【公開講座】ネットワークシステム基礎 NECビジネスインテリ
ジェンス株式会社
【公開講座】クラウド入門 NECビジネスインテリ
ジェンス株式会社
【公開講座】新任者のための会社法実務基本マスター 株式会社プロネクサス
【オンライン講座】速習!1日でわかるデータベース設計の基礎 株式会社日立アカデミー
フォトショップ入門
【対応OS】WindowsまたはMacintoshから選択
株式会社帆風

ITや、総務・法務等の専門スキルを学べる研修を中心に、新任担当者向け研修に人気が集まっています。
ステップアップ編も多数ご用意があるため、体系的に学んでいただけるラインナップが揃っています。


当社の公開講座では、開催形式に関わらず共通のテキスト・内容で多数研修を行っております。またいずれも、1名様からご参加が可能で、オンライン公開講座は全国47都道府県からの参加実績があります。ご都合の良い受講形式で参加が可能です。

■新型コロナウイルス感染症への対策について
https://www.insource.co.jp/bup/info_virus_prevention.html

<サービス概要>

名称 公開講座
お申込み方法 当社Webページ、WEBinsourceよりお申込みください
提供価格 通常価格
1日あたり 26,400円~(税込)
組織課題を解決する、共通ポイント「スマートパック」
1日あたり 13,200円~(税込)
※当社主催公開講座で最もスタンダードな10:00~16:45実施の研修の場合

当社では、今後とも社会情勢の変化に柔軟に対応し、最善のサービスを提供してまいります。

(注1、)2019年10月~2020年9月、
(注2、)弊社経由での申込み人数に基づき算出。弊社独自のランキングであるため、主催団体への直接申込み等を含む、研修全体の受講者数は非開示とする

以上

本記事のPDFファイルは、こちらでございます。

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