土木建築、機械メーカー、エネルギーやインフラ事業などに携わる組織向け
個人の資格取得を組織が応援!環境整備で合格率向上プラン
プランNo.492
プランの概要
- 土木建設業、機械製造業、住宅メーカー、ビルマネジメント業など向け
- 業務の幅を広げたい方、入札条件を満たすために資格取得が組織から求められている方
- 3カ月~1年程度
複数コンテンツの中から最適な通信教育を選択し、自主学習スタート。合わせて受験者には業務を就業時間内に終わらせるコツを、上司側には支援体制の構築を学ぶ研修を実施
課題解決の流れ
現状の課題
このような課題を解決する施策をご提案いたします
- 【自律的に学ぶ社員が少ない】従業員のスキルアップや事業拡大に寄与する資格取得を推奨しているが、受験率・合格率がなかなか上がらない
- 【誰がどんなスキルを持っているかわからない】社員の最新の資格取得状況をできるだけ手間なく把握して、受注・売上向上につなげたい
問題の要因
- 日々働きながら定められた日時にスクーリング形式で資格の勉強をするのは難しい。一方、独学では不安と感じている社員も多い
- 事業の発展・維持に必要な人材の育成計画や資格・スキル要件について、これまで全社でしっかりと話し合ったことがなく、支援の仕方も確立されていない
解決策
課題を解決するソリューション例をご紹介いたします
- 複数の組織が提供するeラーニング・冊子教材・スマホアプリ等の中から、受講者が自分に合った通信教育を自分で選択できるようにする
- 中級管理職以上の層に、営業戦略に沿った人材を計画的に育てるための基本の考え方と実践法を学んでもらう。資格取得を励行されているメンバーには生産性向上プログラムを別途受講してもらう
- 社員の取得資格の詳細情報をプールするシステムを導入し、すぐに必要なものを取り出せる環境を整備する
プランの具体的な内容(本課題のソリューション例)
まずは資格取得を目指す方に、通信百貨店の中で自身が希望する勉強の仕方に一番近いプログラムを選んでもらい、個人学習をそれぞれスタートしてもらいます。その間に管理職サイドには資格取得がしやすい、個人スキルを伸ばしやすい組織にするための仕掛けづくりや、資格取得を目指すメンバーには勉強時間を捻出するために通常業務を短い時間で集中して完了させるスキルを習得していただきます。
資格取得支援
JTEX(職業訓練法人 日本技能教育開発センター)、株式会社KADOKAWA、株式会社ユーキャン、KIYOラーニング株式会社が開発した資格取得のためのコンテンツの中から、受講者一人ひとりの最適な学びとなるものを選択いただけます。※下記コンテンツは一例です
【通信教育】第一種電気工事士受験講座(技能試験公表問題(動画配信付き))
資格取得支援のための様々な取り組み
①管理職、部門長・経営者層…ヒトのマネジメント
【経営人材育成シリーズ】ヒューマンリソース・マネジメント研修(2日間)
人という資源は扱いが難しく、しかし成果を上げ事業を発展させるにあたっては不可欠なものです。プログラムの2~5章部分で、営業戦略に基づいた資格保持者の採用計画、資格取得を促進する評価制度設計などについても触れます。
②資格取得者本人…セルフマネジメント
仕事の生産性向上研修~明日から使えるマルチタスク仕事術(1日間)
セルフマネジメント研修~ハイパフォーマンスを実現するためのエネルギー管理術(半日間)
忙しい中で業務と並行して学ぶ時間を確保し体力・集中力を維持することが難しい、という方も少なくないでしょう。日々の業務を時間内に終わらせる生産性アップのコツをつかむプログラム実施もおすすめです。
情報の最新化を簡単にする仕組み
情報開示のためだけでなく、教育計画の進捗確認や今後の人材育成戦略の実現にも活用いただけます。合格通知結果が届いたタイミングで受検者に一斉に入力指示メールを配信するなどのアクションを起こし、情報の最新化は個々人に任せてしまえば手間がかかりません。未対応者への催促もわずか数クリックで完結。管理者は簡単にCSVデータで登録情報をダウンロードできるので、プロポーザル資料づくりもスムーズに進められます。
研修のプロがお答え 全力Q&A
講師
お客さまの業界や受講者の業種・職種や学んでいただく内容に応じて、おすすめの講師をご提案させていただきます。
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試飲・試食コーナーなどのデモンストレーションや接客力/売上力アップをはかるために、対象者に通信教育と研修・eラーニング受講をしてもらう。CS調査で成長を確認する
施策の効果を高める +α のソリューション例
人事サポートシステムLeafをご用意しております。受講者との連絡や出欠確認など、研修事務の効率化をはかる「研修管理」機能や研修内容の定着させる「課題・テスト」「動画教育」機能など、豊富な機能がございます。
研修との併用でさらなるスキルアップが可能です。また、買い切りプラン、レンタルプラン、定額制プランの3つを、教育の目的、人数、期間に合わせて使い分けることで、コスト削減や効率的な教育を行うことができます。