【公開講座】Excel演習で学ぶDCF法（理論株価算定）実践講座

申し訳ございませんが、本コースは開催を終了しております。
お客さまの目的に応じて、他研修をご提案できる可能性がございますので、お気軽にお問合せください。

セミナーの趣旨

DCF 法（ディスカウントキャッシュフロー法）は、M&A の買収価格の算定や企業再生などの実務で用いられるだけでなく、今や企業の経営戦略を策定する上での重要なツールとなっています。
一方、DCF 法の習得には、フリー・キャッシュフローや資本コストなど会計・ファイナンスの基本的な理解が不可欠となり、難解な議論も多く書物などによる独習では困難を伴います。
本セミナーでは、内外の金融機関で 20 年以上にわたる企業価値評価や資産運用業に携わってきた講師が、DCF法の考え方を体系的に説明いたします。
また、実際の企業の財務データや株価・金利データを用いて理論株価を計測するなど、実践的な Excel の演習を随所に取り入れています。直感的なイメージに主眼をおき、理論の本質を理解できるように解説いたします。
今回のセミナーにご参加頂くことにより、実際のデータを使って DCF 法を修得することができます。
また、DCF法の深い理解を通じて企業価値を向上させるための具体的な施策を考えることができます。

※Excel2007 以降が使用可能なノート PC をご持参ください。講義開始前にワークシート（Excel ファイル）の入った USB メモリをご提供いたします。

受講対象者

経理財務、経営企画部門等の実務責任者、担当者
（フリー・キャッシュフローや資本コストの基礎知識を習得されている方）

主催団体

本コースは、株式会社プロネクサスが主催しております。

講義内容

１．企業価値評価のフレームワーク
２．割引現在価値の考え方
３．加重平均資本コスト（WACC）
４．フリー・キャッシュフローの予測
５．株式評価（配当割引モデル）
６．DCF 法の算定プロセス（永久成長率・継続価値など）
７．DCF 法評価における留意事項（非流動性ディスカウントなど）
８．算定価値の分析（感度分析・シナリオ分析）
９．企業価値を向上させるための具体的施策

お申込みに際してご留意いただきたいこと

・必ずご視聴されるご本人様のメールアドレスでお申込みいただきますようお願いいたします。（お申込みいただくメールアドレスがご視聴いただくIDとなります。）
・お申込み１名様に対して、１IDを提供させていただいております。なお、講師の著作権保護の観点から、共有IDの利用や上映会等での利用など、お申込者以外の方のご利用はお断りしております。
・講師との契約により、視聴期間の延長及び終了後のテキスト提供はお受けできませんので予めご了承願います。
・反社会的勢力と判明した場合には、セミナーへのご参加をお断りいたします。
・お申込みに際してご留意いただきたいこと・趣旨等を考慮のうえ、講師と同業の方などセミナーへのご参加をご遠慮いただく場合がございます。
・台風等の天災事変やその他諸事情により、セミナーを中止・延期する場合がございますので予めご了承ください。

お申込み後のキャンセルにつきましてはこちらをご覧ください

【事前に必ずご確認の上お申込みください】
＊事前のお席の確保などのご対応致しかねます。
＊お申込み内容は、翌営業日以降に確定いたします。
＊お申込み後、満席などでご受講できない場合がございますので、あらかじめご了承ください。満席の場合は、別途ご連絡申し上げます。
＊Webゼミをお申込みの場合は、視聴に際しての注意事項をご確認ください。
　Webゼミとは：配信期間中に何回でも受講ができる講義動画です。
＊視聴URL等のＷｅｂゼミ視聴に必要な情報は、視聴期間開始日前日に主催より送付されます。

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講師

小林武氏: ：名古屋商科大学ビジネススクール; 慶應義塾大学商学部卒。フランスグランゼコール HEC 経営大学院国際金融専攻修士課程修了。筑波大学大学院ビジネス科学研究科にて博士（経営学）号取得。20 年以上にわたり、東京銀行、格付投資情報センター、バークレイズ・グローバル・インベスターズ、三菱 UFJ モルガンスタンレー証券、NS フィナンシャルマネジメントコンサルティング（新日鉄住金ソリューションズ子会社）にて企業評価、資産運用、リサーチ業務等に従事。2014 年より名古屋商科大学ビジネススクールにてコーポレートファイナンス、証券投資論、金融論、金融政策論、マクロ経済学等の講義を担当。滋賀大学経済学部および同大学院にて非常勤講師を兼務。
＜著書・論文＞「計量アクティブ運用のすべて―その理論と実際」(共著、金融財政事情研究会)、「本邦社債スプレッドの期間構造と予測-Nelson-Siegel モデルを用いた実証分析-」（『現代ファイナンス』No.31）など。