DX研修はインソースへ～インソースは「文系」のＤＸ人材が多い会社です！その理由とは

～　内部人材のＤＸ人材化に向けた　インソースの事例紹介　～

👉ＤＸ人材の分類（推進担当／開発担当）とレベル分け
👉インソースに「文系」のＤＸ人材が多い理由
👉インソース社内におけるＤＸ教育の事例
👉ＤＸ関連コンテンツ・無料セミナー

１．ＤＸ人材の分類（推進担当／開発担当）とレベル分け

昨今、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）が組織経営に欠かせないものとして重要性を増しています。ＤＸとはＩＴとデータを活用した破壊的イノベーションのことを意味しており、あらゆる分野で活用・検討が進んでいます。このような社会で、あらゆる組織でＤＸ化の推進は重大ミッションとなっており、どのようにＤＸを進めれば良いか、どのようにＤＸ人材を確保すれば良いかと頭を悩ませている方が多いのではないでしょうか。

インソースでは、ＤＸ人材を「推進担当」「開発担当」の２つに分け、いずれも内部人材から育成するためのレベル分けをいたしました。多くの企業が、ＤＸ人材は、ＩＴやデータを扱う専門職であり、特別な素養が必要であると誤解する中、既存の内部人材からＤＸを推進してきたインソースのＤＸ教育事例をご紹介いたします。

インソースグループではこのＤＸ実現に、非ＩＴ部門の方が積極的に貢献できるようになるサービスとして「初心者向けＤＸ人材育成プラン」をご用意しました。

以下図のように、「ＤＸ推進」は、現場管理職が中心になってプロジェクトを進めます。そして、「ＤＸ開発」は、レベルの違いはありますが、全ての部門の一般職のメンバーが担うことができるようになります。

ＤＸ人材

２．インソースに「文系」のＤＸ人材が多い理由

◆経営者が文系のＤＸ人材だった

インソースの代表が、経営学部卒で元システムエンジニアの経歴を持つ、まさに文系のＤＸ人材でした。システムエンジニアが利用者側の業務に精通していないことにより、うまく使われないシステムが多々あることを理解していたため、インソースのシステム開発においても現場のメンバーを開発の中心に携わらせました。これは、見事にうまくはまり、全社員がシステム開発に携わる風土が作られていきます。

◆システム開発部門も一般社員が担っている

システム開発経験のある中途人材ももちろんいますが、インソースでは、適性があれば未経験の文系人材がシステム開発部門に異動することも多々あります。全社員へのＩＴ教育・ＤＸ教育を行う中で、理系や文系のバイアスなしに人を見てみると、あらゆる人材がシステム開発部門でも活躍しうるということが分かります。

◆基幹システムを全従業員の要望（要件定義）で作り上げ、日々進化させている

インソースでは全従業員が日常的に使用している基幹システムの改善において、皆で要望を考え、要件定義・システム設計も一般社員が中心となって行います。先述のとおり、利用者自身が要件定義をする方が、使いやすいシステムができるためです。こうした仕組みがうまくまわる理由は大きく２つあります。

理由①：全従業員が「システムは文系人材でも設計できる」ことを知っている
インソースでは、社内SEがシステムを開発する「内製化」を進めており、日常的に、現場のメンバーと一緒にシステム改善を進めています。

理由②：あらゆるメンバーが「自分の要望がシステムとして形になる」体験をしている
現場の従業員であれば、誰でもシステム開発の推進ができます。現場業務を知り、改善方法が分かり、システムの利用シーンを具体的に思い浮かべることで、「使いやすいシステム」「業務効率化につながるシステム」ができあがっていきます。

３．インソース社内におけるＤＸ教育の事例

インソースでは、全社員がＩＴやデータ活用、AI・RPA活用などの研修を受講しています。加えて、一部の社員は、プロトタイプ作成やシステム開発自体を担うための研修も受講しています。ＩＴ開発で必要な知識やスキルは習得に時間がかかると思われるかもしれませんが、初級教育であれば、１～２カ月で習得可能です。なお、これらの研修は「公開講座」「講師派遣型研修」などで、多くの皆さまにもご活用いただいているものと同じものです。

2019年の育成の実績としては、「レベル０」で6名、「レベル１」で31名、「レベル２」で39名、「レベル３」で35名、「レベルＸ」で53名、計164名の社員をＤＸ人材として改めて教育し、先述の①～④の上流だけでなく⑤の下流工程まで担える社員も養成しました。こうした特性を持つ人材にプログラミングなどのIT教育を行うことで、2019年春は一般社員からもプログラミングができるＩＴ人材を８名育成しました。

以下は、インソースで行った具体的な研修内容と、対象者別のＤＸ人材要件を表にしたものです。それぞれの対象者に各スキルを身につけさせる「ＤＸ人材育成」によって、ＤＸ推進が進められています。

ＤＸ人材