インソースでは、デジタル人材、IT人材の育成を強くサポートしています。
近年、産業界においては「デジタルトランスフォーメーション(DX)」が求められています。デジタルトランスフォーメーションとは、「ICTの浸透に伴って、人々の生活のあらゆる面が良い方向に変化する」という概念です。今よりももっと多くのデジタル人材が社会に関わっていくことで、これらの変革が推進されていきます。
今までの時代はITスキルを学習してきた人材が専門的にシステムの開発を担い、社会の変革を推進していました。これからは、業務や事業に精通した人材がITスキルを加えて習得し、この役割を担っていくことが求められています。
企業は徹底的にデジタル化されていない業務をデジタル化しようとしています。RPA(Robotic Process Automation)導入やAI導入、非デジタル業務のデジタル化がそれにあたります。また、デジタルを活用し新事業を立ち上げようとしています。 企業の人材ニーズの大きなテーマとして、デジタルトランスフォーメーション(DX)を実現する人材をいかに早く、たくさん揃えるかが重要です。
インソースでは内部人材のIT人材化こそがデジタル革命実現の鍵であると考えており、自社でも内部人材のIT人材化を実践しています。
自社の事業を知り、その課題、可能性を知っている人材がIT知識を身につければ、DX革命をスピード感を持って進めることができます。
具体的には選ばれた少数の人材をDX化するのではなく、自社全体を徹底的にDX化することがDX革命成功の鍵であると考えます。ちなみにインソースでは社員400名を業務別に4タイプに分け、IT人材化をすすめています。特に優先されるのは経営陣や上級管理職層からITやDXに能力、費用、適用分野などを具体的に理解し、世間に氾濫する情報に幻惑されることなく、冷静に業務適用を考えられるようになることです。
デジタル人材の獲得競争が激しい昨今、そして、システムの知識が少なくてもIT化の推進を容易に行うことができるツールも多く登場していることから、インソースでは社内人材にITスキルを付与する「デジタル人材の育成」をご支援しています。
▶【公開講座】デジタル人材養成講座~IT人材育成 DX(デジタルトランスフォーメー ション)を自社人材で実現する
厚生労働省による一般職業紹介状況(平成31年1月分)によると、情報処理・通信技術者の有効求人倍率は2.65倍と、依然としてデジタル人材の獲得競争が激しい状況が続いています。
IT化の起点は自社の経営戦略や既存業務です。自社の人間こそが、どんなシステムを作れば最大の効果を引き出せるかをもっとも適切に判断できます。
Excelの関数やマクロのほか、最近はRPA(Robotic Process Automation)などのツールを使えば、「小さなシステム」は誰にでも作ることができます。
業務を分解し、ドキュメントとして客観的に分かる形に整理・表現をするスキルを習得します
本スキルを習得することによって、システムを意識した業務の捉え方ができるようになります
データベースやアルゴリズムなど、ITスキルの基本とされている知識を習得します
基本の理解ができれば、大概のITツールを使い始めることができます
ExcelやPowerPointなどのITツールを使いこなして、業務の効率化を図ります
今あるツールをうまく活用できるということも、デジタル人材の要件の一つです
それぞれの課題に応じたツールを用いて、実際に役に立つプログラミングを組みます
必ずトライ&エラーの繰り返しが発生するため、諦めずに学習をし続ける姿勢が重要です
IT社会で生きていくにあたって、特に気を付けるべき情報保護の知識を学びます
■似たテーマ・関連テーマの記事一覧
更新
DX推進におけるアナログの重要性
WEB版ENERGYvol.04(2020年冬号)DX推進におけるアナログの重要性|ビックデータ、IoT、AIなどの新技術が社会の根幹を変えつつある中、DX推進の流れはある意味これらの技術に支えられた社会変革の象徴となっています。他方、デジタル化する上で排除される情報があることを忘れてはいけません。本ページではデジタル化で排除される情報の重要性をお伝えします。
更新
【Excelの使い方】覚えておくと便利なExcel関数10選
MicrosoftExcelでは、利用できる関数が全450種類以上あります。その全部を覚える必要はありませんが、覚えておくと便利な関数を厳選してご紹介(ROUND、IF、SUMIF、SUMIFS、COUNT、COUNTA、COUNTIF、AVERAGEIF、VLOOKUP、IFERROR)。この機会に、Excelの達人を目指してみませんか?
更新
課題・問題解決の2つのアプローチ法~原因追究型とビジョンメイキング型
課題解決の2つのアプローチ法「原因追究型」と「ビジョンメイキング型」とは何かについての解説と、「課題解決力向上」におすすめしたい弊社のおすすめ研修一覧のページです。提案書のダウンロードもできます。
更新
DX人材育成のポイント
昨今、デジタルトランスフォーメーションが組織経営に欠かせないものとして重要性を増しています。DXとはITとデータを活用した破壊的イノベーションのことを意味しています。AIが様々な分野で導入されつつある現代において、DXの重要性はさらに高まり続けるでしょう。それに比例するようDX人材が今以上に必要となります。
更新
DX研修はインソースへ~インソースは「文系」のDX人材が多い会社です!その理由とは
昨今、デジタルトランスフォーメーション(DX)が組織経営に欠かせないものとして重要性を増しています。DXとはITとデータを活用した破壊的イノベーションのことを意味しています。AIが様々な分野で導入されつつある現代において、DXの重要性はさらに高まり続けるでしょう。それに比例するようにDXを実現できる人材が今以上に必要となります。
更新
ChatGPT研修を語る
IT研修やプログラミングに強いPython学院チームの政田と井村が、本研修が生まれた背景や特色についてたっぷりと語ります!
更新
組織の問題を3つの視点で解決
管理職の犯す判断ミスは、被害が組織全体に拡大して、企業経営にまで大きなダメージを与える場合があります。管理職が、自分たちで解決できない問題を組織内に抱え込んでしまい、上部に提案も報告も十分しないというのはもっとも困ったことです。問題を解決するためには、まず組織内の風通しを良くし、情報交換や情報共有を十分になさなくてはなりません。そのためには、問題を見る三つの視点をしっかりと据えて、解決方法を考えることが大切です。
更新
インソースが考えるDX人材育成教育で社員をDX人材へ
WEB版ENERGYvol.04(2020年冬号)インソースが考えるDX人材育成教育で社員をDX人材へ|DXとは社内外のデータとデジタル技術を活用して、業務改善やビジネスモデルの変革をすることです。データはどれだけ使っても減らない資産であり、これを徹底的に活用することこそがDXです。つまり、できるだけ多くの社員がデータを使い倒せるようになることが肝要となります。
更新
思考力の使い方~クリティカル・ラテラル・ロジカルシンキング入門
本ページでは、ビジネスに役立つ様々な思考法の意味、コツや留意点などを入門的にお伝えします。特に代表的な「ロジカルシンキング」「クリティカルシンキング」「ラテラルシンキング」の活用方法を重点的に解説します。
更新
ビジネスデータの分析研修を語る
インソースの「ビジネスデータの分析研修」の効果、特徴、演習(ロールプレイング)内容等について、研修制作者が語るページです。インソースの「ビジネスデータの分析研修」は、売上に関するデータやアンケート調査のデータなど、組織内に眠っているデータを適切に分析し、活用していただく研修です。
更新
AI導入だけでなく、「AI活用」するための3つのステップ
企業のAI活用には、導入だけでなく計画や運用にもコツがあります。経営者やAI導入の推進者、IT、システム部門のような特定人材だけが知識を得るだけでなく、関連部門が役割を認識し、各人に必要な知識やスキルを身につけることが、AI活用のカギとなります。
更新
「"尊い利益"を生むための発想術」
「本物の戦略とは、自社の事業に精通し、自社の問題点を把握していれば自ずと具体化するものです」と、すでに説明しました。それでは、この行動指針をいかに実践すればいいのでしょうか。方法は2つあります。一つは、導入した商品やサービス、あるいは、導入した営業モデル・管理モデルの収益性を徹底して追求することです。つまり、PDCAを徹底的に回すことです。この結果、皆さんは、自社の事業に精通し、自社の問題点を把握して、次なる戦略につなげることができるのです。もう一つの方法は、「尊い利益」に着目することです。"尊い利益"を増やすために、また、減らさないためにという観点から自社の事業に精通し、問題点を把握して、戦略につなげるのです。
■似たテーマ・関連テーマの商品・サービス一覧
下記情報を無料でGET!!
無料セミナー、新作研修、他社事例、公開講座割引、資料プレゼント、研修運営のコツ
※配信予定は、予告なく配信月や研修テーマを変更する場合がございます。ご了承ください。
配信をご希望の方は、個人情報保護の取り扱いをご覧ください。
無料セミナー、新作研修、他社事例、公開講座割引、資料プレゼント、研修運営のコツ
登録は左記QRコードから!
※配信予定は、予告なく配信月や研修テーマを変更する場合がございます。ご了承ください。
配信をご希望の方は、個人情報保護の取り扱いをご覧ください。