よくわかる決算書　読み方・分析テクニック実践講座

人事/総務/財務/法務

実践重視のプログラムで「わかる」を「できる」に！

No. K210003

21/10/28 更新

講義のねらい
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受講対象target

決算書の読み方を習得されたい方

講義のねらいoutline

簿記の知識がなくても簡単に決算書が理解でき、経営分析や経営改善手法についてマスターができる実践講座です！自社だけでなく、得意先の経営状態を判断する力も身につきます！

研修プログラム例program

Ⅰ　決算書（損益計算書・賃借対照表）編
　１．損益計算書の見方・読み方、経営分析
　　（１）損益計算書に登場する５つの利益
　　（２）増収と減収、増益と減益、当期の決算を総括する
　　（３）売上原価率、粗利益率を計算し、その内容を理解する
　　（４）粗利益率の低下に注意！わずか１０％、５％の値引きが利益にあたえる意外な影響
　　（５）営業利益率、経常利益率を計算し、その内容を理解する
　　（６）会社に利益が出るとどんな税金が課税されるか
　　（７）会社利益に対して税金は何％？実効税率を理解する
　　（８）一人当たり「月間経常利益」で見えるもの
　　（９）営業利益に占める「正味支払金利」の割合とその改善方法
　２．賃借対照表の見方・読み方、経営分析
　　（１）流動資産・固定資産の内容を理解する
　　（２）はたして資産？繰延資産の正体
　　（３）流動負債・固定負債の内容を理解する
　　（４）「純資産の部」をやさしく理解するポイント
　　　①株主からの払込金
　　　②過去の利益の蓄積（内部留保）
　（５）自己資本（純資産の部）を充実させる２つの方法を学ぶ
　　　①増資
　　　②利益を出す
　　　③現金はどちらが残るか？
　（６）自己資本比率を計算し、その内容を理解する

Ⅱ　決算書からキャッシュフローを徹底検証～実践キャッシュフロー経営
　（１）キャッシュフローを良くする（悪くする）４つの原因
　（２）「利益」が出ても現金預金が増えないのはなぜか？
　（３）キャッシュフロー計算書が入手できなくても大丈夫！　決算書からキャッシュフローを計算する

Ⅲ　損益分岐点売上編　～損益分岐点売上の計算とその応用～
　（１）損益分岐点売上とは？変動費、固定費を理解する
　（２）「損益分岐点売上」を実際に計算する
　（３）「安全余裕額」と「安全余裕率」を計算する
　（４）固定費が増加した場合、どのくらい売上をアップさせなければならないか？
　（５）売上が減少した場合、固定費をどのくらい削減しなければならないか？

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注意事項notice

※当日、電卓・蛍光ペンをお持ちください。

※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

【事前に必ずご確認の上お申込みください】
※事前のお席の確保などのご対応致しかねます。
※お申込み内容は、翌営業日以降に確定いたします。
※お申込み後、満席などでご受講できない場合がございますので、あらかじめご了承ください。満席の場合は、別途ご連絡申し上げます。

◆受講形式のご案内
【オンライン受講の方】
オンラインには、開催形式が＜zoom開催＞と＜LIVE配信開催＞の2つがございます。

開催日や研修内容により、開講形式が異なります。
該当される開催形式のご案内をご確認の上お申込ください。

ネットワーク環境により（社内のセキュリティ制限等）ご視聴いただけない場合がございます。
事前に下記の「動作確認ページ」のリンクより動作確認をお願いいたします。

＜zoom開催＞　講師の方や他にご参加の方とのやり取りが可能
動作確認ページ

＜LIVE配信開催＞　ご聴講のみ
動作確認ページ
ID livetest55
PASS livetest55

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※オンライン受講の場合、視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催日の1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。

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講師instructor

松田会計事務所
所長　税理士
松田修　氏

〔講師略歴〕
昭和61年税理士試験合格。税理士。松田会計事務所　所長。学校法人村田簿記学校講師（法人税法、簿記論担当）を経て、辻会計事務所（現　辻・本郷税理士法人）入所。数多くの企業の会計・税務業務や経営相談などを経験。平成5年に独立し、「税理士　松田会計事務所」を設立。簿記・税務の専門スクール「麻布ブレインズ・スクール」代表を務めるほか各種実務セミナー講師としても活躍中で、豊富な経験に基づいた分かりやすい解説が受講者から絶大な支持を受けている。主な著書として「Ｑ＆Ａで基礎からわかる固定資産をめぐる会計・税務」「Ｑ＆Ａ国際税務と海外勤務者・非居住者の税金」「Ｑ＆Ａ経理担当者のための税務知識のポイント」など多数。

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