人材アセスメントとは～その定義と、メリット・効果・活用事例 - 社員研修,教育職員研修人材育成ならインソース

社会の変化と人手不足に伴い、これまでとは違う多様な働き方と、それを踏まえた人材育成の必要性が高まっています。公正で客観的な人事評価と、その評価に基づいた人材育成を活用することは、組織だけでなく、そこで働く人々にも多大な恩恵をもたらします。

人材アセスメントの概要と導入時のメリット・効果、活用事例などについてご紹介します。

人材アセスメントとは

「アセスメント」は、「課税」「査定」などを示す英単語、「assessment」から来ています。「人材アセスメント」の定義と注目されている背景、従来の人事評価との違いやメリットについて解説していきます。

（１）人材アセスメントの定義と活用

一般的に人材アセスメントとは、「第三者視点で客観的に人材のスキルや能力を評価するツール」です。
なお、インソースではこれをさらに具体的に「事前に定めた評価項目に基づき、組織で働く人々のスキル・意識をアンケートや数値形式によって定義するツール」としています。

人材アセスメントでは、当人がアンケートや選択問題に解答することで、個々のスキルや能力がわかりやすく数値で示されて評価されます。そのため、客観性が強く納得感が伴う結果が得られます。また、自身の所属する組織やチーム、階層の平均点と自身の結果を比較することもできるため、秀でたスキル、これから伸ばしたいスキルがわかりやすく把握できます。多くの組織ではこの結果を人材育成はもちろん、人員配置や昇格・昇進の材料として利用しています。

（２）注目されている背景

「多様な働き方」「ダイバーシティ」などが浸透してきたことに加え、人手不足が懸念される中、今いる人材で最大限の成果を出すことがますます重要になってきています。

①客観的な評価で適正な人材を昇格・昇進させる

従来の働き方や人事制度は、ある程度の階級までは年齢や勤続年数に応じて一律に昇進・昇格させていました。しかし、立場や働き方も様々な人材がともに働くダイバーシティ時代となった今、一定の評価軸で客観的に評価し、適切な人材を昇進・昇格させることが求められるようになってきました。そのためのツールとして人材アセスメントが注目されています。

昇進・昇格に至らなかった場合もまた、はっきりした評価軸に基づいた結果とフィードバックを受けることにより、「自身の強みはどこにあるのか」「どこに課題があるのか」が明確になります。さらにそれに基づく成長に向けた新たな業務への挑戦や配置転換は、納得感の高いものであるため、やる気を引き出し、生産性の向上を呼び込む糸口となります。

②「個」を見る教育への転換

組織に貢献する行為の呼び方が「労働」という集団レベルの概念から、「仕事」という個人レベルの概念に変わってきているように、昨今では個の意識が強くなり、重要視されるようになりました。

この流れは、社会人教育においても同様であり、これまでのような十把一絡げの教育ではなく、個を見て評価・育成することが求められるようになってきています。そのためには、一人ひとりを知るところから始めることが重要です。

人材アセスメントを活用することで、組織として成長するために必要な明確な評価軸を元に客観的な視点で現状を把握して一人ひとりに向き合い、適切な育成方法を考えることができます。

（３）多様性のメリットとアセスメント

多様性が進むと、これまでのように、社員をまとめて同じように育成していくことが難しくなるため、対応が難しい・煩雑であると感じるかもしれません。しかし、人材の多様性には多くのメリットがあります。

多様性があると、立場や働き方、考え方も様々な人材が持つ多くの視点から新規のアイディアが出やすくなり、柔軟性や品質、スピードなども向上する傾向があります。さらに、多様な視点から検討することで、あらかじめリスクに気づきやすくなるなどの利点があります。

社員の側も、多様な人材と関わって個性や長所を理解することで視野が広がり、さらに活躍の場を広げることができます。また、自分の個性を理解され尊重されることで、心理的安全性も高まり、モチベーションの上昇や離職率の低下が期待できます。

また昨今、多様な働き方の人材を活用するのは難しい面もありますが、どの組織においても受け入れざるを得ない要素でもあります。その難しさを見える化し、一人ひとりの評価やモチベーションを知るためのツールのひとつとして、人材アセスメントが利用できます。

導入のメリット・効果

社会の変化や人手不足により多様性が進んでいますが、多様性をもった人材を育成することは容易ではなく、手間やコストもかかります。しかし、人材育成にはそれだけのメリットがあります。人材育成が組織にどのような利益をもたらすのか、データを踏まえてみていきましょう。

（１）能力開発費と生産性の関係

内閣府による「平成29年度年次経済財政報告」によると、OJTやOFF-JTなどを含めた各種人材育成の開発費が1％増加することで、全要素生産性（TFP）が0.03％ほど増加していることがわかります。

また、組織が独自の職業訓練を行うことが難しいことや、費用対効果の側面から、専門学校等の外部リソースをつかうことが多くなっていることにもふれられています。

もうひとつのデータを見ていきましょう。厚生労働省による「平成30年版　労働経済の分析」では人材育成の実施率と労働生産性の関係について分析しています。その結果、各分野の人材育成の実施率が高いほど労働生産性も高くなる傾向がみられました。

一方、国際比較をみると日本はGDPに占める能力開発費が低い傾向があり、特に経年的に低下が続いています。十分な能力開発費が使われていないことから人的資本が十分に蓄積されず、このことが生産性の向上を阻害している要因とも考えられています。

（２）人材育成と組織で働く人々のやる気、離職率の関係

人材育成にコストをかけないことで人的資本が蓄積されなくなるだけでなく、離職率も高くなる傾向があり、特に新人・若手においてこの傾向が目立ちます。

人材を客観的に評価し、本人とも共有したうえで育成することは、人材やスキルのミスマッチを防ぐことにもつながります。この先、どのような経験を積めばスキルアップを実現させ、自分の思い描くキャリアにつなげることができるか、具体的にどのような勉強が必要かを把握できるようになることで、キャリアアップへ積極的になれないケースを防ぐことができます。

平成30年度の厚生労働省の調査によると、業務上の目標管理があり、社員が人事評価に満足している企業では、仕事に対するモチベーションが高い社員が多いという調査結果が出ています。また、指導頻度が高ければ高いほど、モチベーションが高くなっています。

社員の現状や、成長・変化を適切に把握するためには、人事評価だけでなくアセスメントの活用も有効です。アセスメントから得たエビデンス（結果）を踏まえることで、社員ごとに教育が必要（あるいは不要）なのか、どのように育成するのが効果的なのかなどが把握しやすくなります。
また、組織側のメリットとして、どのような育成をどの対象者に行えば効果的であるかを把握しやすくなるため、効果的な人材育成計画を立てる一助となります。

一人ひとりのマインドを見るためのアセスメントツール

（１）アセスメントを活用することでわかる、個人の傾向

アセスメントツールを利用すると、個人のスキルだけではなく「特性」、具体的には、キャリアタイプ志向や仕事のモチベーションの源、チームでの役割、判断軸、共感力、主体性や逆境力などの考え方・行動特性などを知ることができます。

特性を見るアセスメントツールは、スキルと違い、優劣を判断基準として利用しません。スキルは伸ばしていくことができますが、持ち前の特性は変えることが難しいためです。変えることが難しい部分を知ることで、自分の得手不得手を把握することができます。

具体的な導入方法と活用事例

従来の採用業務には「ふるい落とし」のイメージがありますが、人材アセスメントツールを利用した採用業務は、「その人の適性を見て採用・配属」を実現することができます。
一人ひとりの仕事に対するモチベーションやマインドを知り、個に合わせた配置と育成を行うことで、組織にも個人にもメリットが大きくなります。

例えば、アセスメントを通じて、ある部署において「論理的思考」が弱いという問題が浮き彫りになった場合には、論理的思考が強い人を新規に採用する、あるいは組織内で論理的思考が強い人をその部署に異動させるなどの方法が考えられます。

組織内の昇進・昇格の基準としてもアセスメントツールは有効です。どの人材がどのようなスキルと知識、課題を持っているか、また、評価だけでなく細かい根拠を明示することで、昇進・昇格を見送られた方のフォローにもつながります。

＜まとめ＞

社会の変化により「多様な働き方」「ダイバーシティ」が浸透し、さらに人手不足の現在、評価者と被評価者の双方が納得できる評価軸を持った、公正で客観的な人事評価である人材アセスメントツールの重要性が高まっています。

適切な評価を行うことで、人材の多様性を保ちながら個人と組織それぞれのレベルでのスキルや知識を正確に把握することができ、さらに課題を認識できるようになることで、今後どのような育成計画を立てるべきかの道筋が見えてきます。

さらに、人材アセスメントを継続して行うことで、現状から変化、成長もわかりやすく見える化することができます。インソースでは階層別・目的別の人材それぞれに最適なアセスメントツールをご提案させていただきます。ご興味を持たれた方はぜひご相談・お問合せください。