『おかしな数字』を見抜くための財務諸表の前期比較テクニック（ケーススタディ編）

受講対象

監査役、内部統制、内部監査、経理・財務、審査管理部門にご所属されているご担当の方々

講義のねらい

当セミナーは、子会社から提出される連結パッケージや、取引先の財務諸表だけを読んで、「おかしな数字」がないか、分析しなければならない担当者が対象となっております。

ケーススタディが中心となっておりますので、具体的に何を行えばよいのか、イメージしやすく、実務ですぐに役に立つ講義内容となっています。

是非、皆様のご参加をお待ちしております。尚、サブテキスト書籍として、講師最新著『決算書の前期比較術』（清文社）を当日配付します。

主催団体

本講義は、一般社団法人企業研究会が主催しております。

研修プログラム例

１　財務諸表の前期比較
【ケーススタディ】財務諸表の前期比較を行い、「おかしな数字」を抽出してみましょう

・製造業A社のケース
・サービス業B社のケース

【ケーススタディ】抽出された「おかしな数字」はどう対応すればよいのか考えてみましょう

２　決算資料の前期比較
【ケーススタディ】勘定科目別の内訳資料の前期比較を行い、「おかしな数字」を
抽出してみましょう

・預金内訳
・売掛金内訳
・売上高・売上原価内訳
・固定資産増減明細
・販売費及び一般管理費明細　など

３　オーバーオールテスト
【ケーススタディ】計上額に異常がないかどうか、オーバーオールテストを
実施してみましょう

・支払利息
・減価償却費
・人件費

【ケーススタディ】推定値（理論値）とかい離した場合の対応方法を考えてみましょう

・差異金額、差異率の考え方
・さらに検討をすすめるかどうかの判断

４　実際の財務諸表を使ったケーススタディ
【ケーススタディ】不正は発見できるか？

・実際に不正会計が行われたC社のケース

（注）当日、電卓をお持ちください。

注意事項

※申込状況により、開催中止となる場合がございます。
※講師・主催者とご同業の方のご参加はお断りする場合がございます。
※録音、録画・撮影・お申込者以外のご視聴はご遠慮ください。

【事前に必ずご確認の上お申込みください】
※事前のお席の確保などのご対応致しかねます。
※お申込み内容は、翌営業日以降に確定いたします。
※お申込み後、満席などでご受講できない場合がございますので、あらかじめご了承ください。満席の場合は、別途ご連絡申し上げます。

◆受講形式のご案内
【オンライン受講の方】
オンラインには、開催形式が＜zoom開催＞と＜LIVE配信開催＞の2つがございます。

開催日や研修内容により、開講形式が異なります。
該当される開催形式のご案内をご確認の上お申込ください。

ネットワーク環境により（社内のセキュリティ制限等）ご視聴いただけない場合がございます。
事前に下記の「動作確認ページ」のリンクより動作確認をお願いいたします。

＜zoom開催＞　講師の方や他にご参加の方とのやり取りが可能
動作確認ページ

＜LIVE配信開催＞　ご聴講のみ
動作確認ページ
ID livetest55
PASS livetest55

※LIVE配信は、企業研究会様の協力会社である、株式会社ファシオ様のイベント配信プラットフォーム「Delivaru」を使用されております。
お客様の会社のネットワークセキュリティによってはご視聴ができない場合もございますので必ず【動作確認】をしていただいた後に、お申込ください。

※オンライン受講の場合、視聴用アカウント・セミナー資料は、原則として開催日の1営業日前までにメールでお送りいたします。
※最新事例を用いて作成する等の理由により、資料送付が直前になる場合がございます。

【会場受講の方】
お申込時に、会場情報（住所・アクセス方法）をご確認ください。
筆記用具はご自身でご準備ください。

お申込み後のキャンセルにつきましてはこちらをご覧ください

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■セミナールーム開催

講師

株式会社ヴェリタス・アカウンティング　代表取締役社長・公認会計士　山岡信一郎　氏

〔講師略歴〕1993年 3月慶應義塾大学経済学部卒業。1994年10月公認会計士第２次試験合格　監査法人トーマツ（現有限責任監査法人トーマツ）入所。国内監査グループに所属。主に東証一部上場企業の監査に従事。東証一部上場企業では、大手メーカー、システム開発会社、技術者派遣会社等の現場主任として法定監査を行う。日本公認会計士協会実務補習所（現一般財団法人会計教育研修機構実務補習所）実務補習所委員として、補習所クラス担任に3年間従事するとともに、実務補習所の講師も担当する。2007年10月　監査法人トーマツ退所後、株式会社ヴェリタス・アカウンティング設立、代表取締役社長就任、弁護士の父とともに山岡法律会計事務所設立、パートナーとして就任。現在に至る。内部統制報告制度やIFRS（国際財務報告基準）についてのコンサルティング業務が中心となっている。また、上場会社の社外監査役、会計顧問も務めている。

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