研修の期間をどうするか。
この問題は、研修の中身とも連動して、研修担当の方々を悩ませるもののひとつです。 インソース営業部の実感としては、期間は例年に比べて長めが主流です。短いものとしては、マナー研修2日間、業務説明3日間の計5日間というものが一般的な例としてあげられますが、今年はそれにプラス1週間の計10日間程度の研修プログラムを希望されるところが多いように感じます。
その理由として、ここでも2007年問題の影響と、ここ最近の若者の性質をあげることができるかと思います。
《石の上にも三年・・・は死語!?》
近年の傾向として、離職率がとても高いということがあげられます。
石の上にも三年という時代は終わり、執着心のない若者が増えた為、一年や二年、ひどいときには入社して1~2週間で退社してしまうケースが後を絶たちません。
《2007年問題の影響はこんなところにも!》
多いところでは100人200人単位で採用を行うため、短時間の実習では、個々の能力差に対応することが難しくなります。
《二方向からのダブル・フォローで離職を防ぐ》
個々の能力差に対応した研修を行おうとすると、必然的に研修を行う期間は長くなります。
また、現場での育成力が衰えていることもあって、マナー研修だけではなく、2~3月後にフォロー研修を行って、配属先の負担を軽減しようという動きがあります。
さらに、研修という限られた時間だけではなく、OJT能力に長けた先輩社員からの細やかなフォローで、新人の離職を防ごうとする試みも見られます。そのため、OJT研修へのニーズが高まっているようです。
まとめると、「手厚いフォロー研修と、OJT研修を受けた先輩によるフォローの二つの側面から新人の離職を防ぐ」というのが07年度のトレンドと言えそうですね。
来週は、気になる研修の中身についてお届けします。
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