2018年5月11日
マイナビ 小作 正幸 紹介事業本部 ゼネラル領域統括本部長
2017年4~9月において当社に対する営業職求人の申込件数は前年比で約150%、同期間における営業職の登録者数は約135%といずれも大きく伸びています。採用環境は厳しさを増しており、同じ業界での営業経験を問わない業界未経験求人やポテンシャル重視の第2新卒求人を増やすなど採用条件の緩和を一段と進めています。
そのような市場動向を背景に求職者も活動を活発化させています。動機は大きく二つに大別されます。一つは労働条件を改善したい、もう一つはよりやりがいのある仕事を求めてのキャリアアップ志向です。
労働条件改善については年収面が多いことは言うまでもありませんが、最近の傾向としては勤務地を限定し、転勤を嫌う傾向が顕著です。「全国転勤可」が条件の企業は少なくありませんが、初任地が選べる、あるいは考慮するという対応だけでも求職者の反応は改善します。
この環境下で営業職採用を順調に進めている企業の特徴は三つあります。一つ目は採用条件の再検討です。いたずらな条件緩和は現場としても受け入れ難いかと思いますが、曖昧な経験年数の設定や以前からの慣習で何となく設けている条件については再考する必要があるでしょう。
二つ目は面接官トレーニングです。「選ぶ面接」から「選ばれる面接」へ移行できているか。特に転職市場への理解が浅く、面接慣れしていない面接官は要注意です。圧倒的な売り手市場を認識する必要がありますし、自社アピールと求職者に合わせた動機形成を促す場として捉える必要があります。
三つ目は選考方法、スケジュールの弾力的な運用です。選考スピードは採用実績の明暗を大きく分けており、19時以降の面接や土日対応ができる企業は選考を優位に進めています。それらができない場合でも2次と最終を同日に設定するなど求職者の負担を減らし、選考スピードで遅れをとらない対応が肝要です。
遠隔地の求職者対応においても同様で、1日で選考を完了させる「1day選考」や「Skype面接」などを導入する企業は増加傾向です。
配信元:日本人材ニュース
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