人材育成担当者がまずやるべきことは、様々な仕事を誰が、どのように担っているかを把握することです。具体的には、各部署・各年次・各階層が何人いて、何をやっているのか、また、生産性が高いのか、低いのかを把握します。

社内のミドル層・現場の若手にヒアリングして、今すぐにでも解消したい課題を把握します。教育で解消できるかどうかも検討します。

現在の人員構成を年齢別・スキル別・役職別に人数を把握します。また３年後、５年後にはこれがどんな構成になっているかを想定し、「３年後までには管理職スキルを持つ人材をあと２０名育成する必要がある」などと把握します。

経営者はミドル・現場担当者とは異なったスキル・意識を人材に求めているものです。よって、人材育成担当者はそのニーズにも対応する必要があります。特に、将来実現したい事業についてヒアリングし、人材育成を通じて事業実現を支援すべきです。

時系列でスキルを考えていくので、スキルの難易度の整合性が保たれます。

表を埋める形で考えていくので、育成すべきスキルの抜け漏れの把握が容易です。

スキルマップで年次・役職毎に獲得しておくべきスキルを明示することで、個々の社員の自己研鑽が促進され、人材育成のスピードが上がります。

年次・役職毎に求められるスキルを明らかにすることになるので、人事評価の基礎資料にもなります。

現場担当者らをスキルマップづくりに参加させることで、人材育成担当者は短時間で現場の意見を教育体系構築に反映することができます。
作成のプロセスでは、誰もが自由に意見を述べることが可能でありながら、スキルマップを前にして議論することで意見集約も容易です。よって、議論が拡散することなく、求める「スキル」の形で現場の意向を収集し、研修に反映することが可能となります。

スキルマップを作成するプロセスで、現場の管理職は直接の部下の現状を客観的に判断でき、部下にとって納得感のある育成計画・目標を立てることが可能です。

一定の職務経験があること （できれば役職者以上）

４～５名を１チームとし、３～５チーム（合計１２～２５名）で実施するのが望ましい

• スキル洗い出しシートを人数分
• スキルマップを各グループで１枚
• 清書用大型スキルマップを全体で１枚（ホワイトボードで代用可）

３～６時間程度

• ①部下・後輩に身につけさせたいスキル、知識などを参加者各自が思いつく限り、どんどん書く。各自最低２０件ずつ、２０分程度の時間で実施する
• ②その際、必要なスキルは「○○ができる」という風にできるだけ具体的に書く（「コミュニケーションスキル」のように、あいまいに書かない）
• ③いつ頃までに身につけるべきかを記入する
• ④備考にどんな方法で身につけるかも書いておく

• ①グループで議論し、洗い出した各スキルをどの年次・階層までに身につけておくべきかを検討する
• ②あわせて、スキル種別（社会的スキル・専門的スキル・その他）を議論しながら分類する。
  分類根拠は、広く社会一般で共通なビジネススキルは社会スキル、各部門共通であれば共通スキル、各部門特有であれば専門スキル、その他と適宜分類する（洗い出すのが先決で、スキル種別は厳密でなくてもかまわない）

組織を円滑に運用するために必要な労務管理知識・メンタルヘルス知識・セクハラ／パワハラ知識などは現場ニーズからは出てこないので、人事研修部門で追加する

組織目標達成のために必要なスキルは、「キーワード」を見極め、追加する

業務改善スキル・マーケティング・財務・広告宣伝・語学などを加える

スキルマップはスキルの「あるべき姿」が映し出されています。今まで明確になっていなかったスキル・能力が表現されているかも知れません。それらスキル・能力に対して、一つひとつ教育手段を決定し、教育の「責任者」に割り振ることにより、網羅的な教育ができ、能力育成がはかりやすくなります。

教育には様々なコストがかかります。特に、新人教育には、膨大なＯＪＴコストがかかってしまいます。よって、組織全体で計算して担当を分担することで組織全体の教育コストを下げることが可能です。

現場でのＯＪＴ目標が明確になることで、各メンバーの早期戦力化が可能になります。例えば、係長の育成目標が明確になれば、課長の指導も適切になり、早期戦力化が図れることになります。

教育にはさまざまなコストがかかります。例えば新人教育をすべてＯＪＴで実施するとすれば、ＯＪＴ担当者の人件費という形で膨大なコストがかかってしまいます。よって、外部研修やｅラーニングなどを活用することで全社コストを下げることが可能です。

教育の主力は何といっても現場教育です。よって教育目標を明確にすることで、上司や先輩の指導も明確になるので、あらゆる人材の早期戦力化が可能になります。たとえば、３年目のスキル定義が明確になれば、上司の指導のムラやばらつきもなくなり、早期戦力化が図れることになります。