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「給与を下げても勤務時間を短くしたい」という日本の労働者は7人に1人
2018.10.23
- ビジネス
- ライフ
日本の労働者は「給与を下げても勤務時間を短くしたい」と考える人は約14%で、世界で最も多いことが人材サービス会社のランスタッドホールディング・エヌ・ヴィー（オランダ王国ディーメン、ジャック・ファン・デン・ブルックCEO）が実施した勤務時間に対する労働者の意識調査で分かった。
残業容認派ともいえる「高い給与のためなら長く勤務をしたい」も42.3％と多く、「現状の勤務時間に満足」している人も42.0％と回答した。
「給与を下げても勤務時間を短くしたい」と回答した人は14.1％と少数派だったが、グローバル平均は6.08％となっており、調査対象である世界の国と地域では最上位の結果だった。
勤務時間を短くしたい理由は、「自分自身の時間を増やす」が最も多く75.0％でグローバル平均の70.0％を5ポイント上回った。
一方、その他の「スポーツ、余暇・趣味のため」「子供と過ごす時間を増やすため」「通学などの自主学習、トレーニングのため」など、より時間の使い方が具体的である選択肢については、全てグローバル平均を下回っている。
これといった趣味もない私も勤務時間が減ったら“自分自身の時間を増やす”だろう。では何をするか……。とりあえず仕事の資料を広げてしまいそうで怖い。（河原）
配信元：日本人材ニュース
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