ENERGY vol.12(2023年秋号)掲載
PICKUP
プロジェクト成功のカギを握る「要求定義と要件定義」
「何がしたいのか」を要求定義で明確にする
システム導入によって「何をしたいか」を明確にするのが要求定義です。システム開発工程におけるシステム化構想にあたります。
「便利になればいいな」と、システム開発を企画しても、システムが満たすべき目的、目標、機能を明確に定義しなくては、よいシステムはできません。
例えば、単に「パスタが食べたい」ではなく、味はミートソースなのかナポリタンなのか和風なのか、具材は何で、量は?などが分からないと料理ができないからです。
システムに関する事故やトラブルの多くは、このニーズを明確にしないまま進行したのが原因です。
業務の可視化で整理してムリ・ムダ・ムラを排除
業務の効率化を求めるなら、自組織の現状業務を知らずに、ITを活用した業務の効率化はできません。業務フローを作成し、業務の可視化が必要です。
可視化から、業務プロセス上のボトルネック(ムリ、ムダ、ムラなど)、重複する手順、合理性の乏しい業務負担、業務のやり方やプロセスを考えるためのヒントを得られます。
やりたいことに優先順位を
要求定義では、やりたいことは明確になっているものの、まだシステム内容は決まっていない状態です。次の要件定義でこの実現方法を検討します。
要求者の望む内容が、開発者側の技術的な観点やコスト的な観点から実現が難しいケースもあります。その場合は、システム開発の目的・ゴールに立ち返り、譲れるもの、譲れないものの優先順位をつけていくことが重要です。
要件定義は共同作業だが 最終責任は発注側にある
併せて、実現したい機能だけでなく、ユーザビリティ、性能、拡張性、セキュリティなど、システムにとって不可欠な「質」の部分も決める必要があります。
この作業は、発注側と開発側による共同作業でないとうまく進みません。一般的に、発注側はシステムに関する専門知識がなく、システム会社のサポートを受ける必要があるためです。
しかし、あくまで要件定義の最終責任者は発注側です。
双方の齟齬をなくせば手戻りを防げる
要件定義では「便利にしたい」を数値で表現する必要があります。発注側と開発側で解釈のギャップが生まれるからです。
また、重要な意思決定ポイントについては、必ずステークホルダーの明確な合意・承認を得ておきましょう。後になって、大きな手戻りが発生し、納期遅れ、コストアップにつながることがあります。
特に、上流工程から計画に基づいて各工程を経る「ウォーターフォール型開発」では、流れた水が元に戻らないのと同じように、基本的に前工程に戻れません。
要件定義書は開発の指針
システム開発プロジェクトが成功するか、失敗するかは、要件定義にかかっているといっても過言ではありません。
各ステークスホルダーが同意し、明文化された要件定義書は、システム開発の指針となるものです。
中堅・成長企業は要件定義を武器にしよう
要求定義と要件定義を自社内で実施できると、中堅・成長企業にとって大きな武器となります。具体的には、システム会社のリソースをうまく利用でき、開発期間の短縮、コスト削減につなげられます。
要求定義と要件定義は、自社のDX実現を効率的に進めるカギとなるのです。
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本コラム掲載号の記事一覧
2023 AUTUMN
Vol.12 今日からはじめるDX
Vol.12は「中堅・成長企業でのDXの進め方」がテーマです。他社リソースを上手に活用するために身につけたい「要求定義と要件定義」を解説しました。2人の「プロの目」によるDXの取組みへのヒントに加え、身近なアプリではじめるDXを活用事例とともに紹介します。DXお悩みQ&Aでは、中小・成長企業特有の事例を取り上げました。DXをはじめるなら「今」です。
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2024 SUMMER
Vol.14 使えるアセスメント
vol.14は「アセスメント」がテーマです。 人的資本経営の注目により「人」の価値を引き出すことが重視されるようになりました。 客観的に評価・分析することができるアセスメントを活用することで多様な人材が活躍できる人事戦略に役立てることができます。 本誌では、採用、管理職育成など様々な場面でのアセスメント活用方法についてご紹介しております。