ニコンが企業買収で本格参入、なぜ今「３Ｄプリンター」なのか？

＜目次＞
・世界３位の金属３Ｄプリンターメーカーを買収
・Ｍ＆Ａで３Ｄプリンター事業を加速

ニコン＜7731＞が９月１日付で連結子会社だった金属３Ｄプリンターメーカー独ＳＬＭソリューションズ・グループの株式を追加取得し、完全子会社化した。同社はニコン子会社のＮｉｋｏｎ　ＡＭと経営統合して「Ｎｉｋｏｎ　ＳＬＭ　Ｓｏｌｕｔｉｏｎｓ」に社名変更している。光学製品を主力とするニコンが、なぜ３Ｄプリンターなのか？

世界３位の金属３Ｄプリンターメーカーを買収

ニコンは2022年９月、４５００万ユーロ（約７１億２５００万円）でＳＬＭ株の約１０％に当たる増資を引き受け、買収の道筋をつけた。ＳＬＭは複数のレーザーを利用して、金属を溶かしながら自由に部品を造形する金属３Ｄプリンターを開発。大型部品を高速造形できるのが特徴で、宇宙航空産業や自動車産業向けに供給している。金属３Ｄプリンターでは独ＥＯＳ、米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）に次ぐ３位で、世界シェアは１割という。

2016年には業界２位のＧＥが７億４５００万ドル（約１１００億円）でＳＬＭの買収に乗り出したが、ＳＬＭの株主が「買収価格が安すぎる」と反対して破談に終わっている。

ニコンは主力製品の半導体露光装置の開発や生産で培った高精度計測技術や微細加工技術を駆使して、３Ｄプリンターを製品化した。同社の３Ｄプリンターは金属製の粉を吹き付けて成形する方式。ＳＬＭの金属を溶かしながら造形する方式と組み合わせることで、金属３Ｄプリンター業界での存在感を高める。

Ｍ＆Ａで３Ｄプリンター事業を加速

ニコンは2021年４月に３Ｄプリンターで中・小型人工衛星部品を製造し、米ボーイングなどに納入実績がある米モーフ３Ｄを１００億円弱で買収。Ｍ＆Ａを利用して、金属３Ｄプリンター事業を強化してきた。同社は職務で賃金を決めるジョブ型雇用を利用してＭ＆Ａ要員を年収２０００万円の高待遇で採用しており、今後も３Ｄプリンター事業でのＭ＆Ａがありそうだ。

米市場調査会社ＳｍａｒＴｅｃｈ　Ａｎａｌｙｓｉｓによると、３Ｄプリンターの世界市場は2022年に前年比約２３％増の１３５億ドル（約２兆円）と推定している。成長率はニコンが参入している金属３Ｄプリンター市場が約２５％と、樹脂３Ｄプリンター市場の約２０％を上回る見通しだ。

もっとも、日本国内では３Ｄプリンターの普及は今ひとつ。とりわけコロナ禍で新規設備投資を見送る傾向が強まったことが響いた。
矢野経済研究所によると、2020年の３Ｄプリンター出荷台数は９２１０台と前年比では微増だったものの、ハイエンド３Ｄプリンターの伸び悩みで総売上高は同５．７％減の１６５億円にとどまっている。

従来は治具や金型が不要なメリットを生かした試作品の製造が主流だったが、海外では多品種少量生産の部品や製品づくりにも活用され始めている。住宅や航空機向けの大型部品など、技術力の向上に伴う応用分野の拡大が進む。現時点で３Ｄプリンター市場の成長は緩やかだが、その分「のびしろ」があると言える。ニコンが力を入れるのも当然かもしれない。

配信元：M＆A Online