BCP研修（事業継続計画研修）:現場で使える研修ならインソース

研修の特徴・目的

攻めの事業継続を実現する

新たな脅威が生まれても生き残れる組織に

ＢＣＰとは、災害など緊急事態が生じたとしても事業・業務を中断させず、あるいは中断したとしても速やかに復旧させるための枠組みのことです。Business Continuity Planの略であり、日本語では事業継続計画と読み替えられます。

全世界規模の感染症の流行や観測史上類を見ない自然災害の発生、大規模なテロ活動など、想定を超えるような脅威が新たに生まれ続ける現代、ステークホルダーの信頼維持のみならず社会や市民の生活基盤を守るために「いかに業務を中断させないか」「いかに早急に組織活動を復旧させるか」という強固な事業継続計画がより一層求められることとなりました。

時代の変化にあった事業継続計画を作るにはコツがいる

インソースのＢＣＰ研修では、緊急事態が発生しても迅速な対応で速やかな復旧・事業継続ができるように備えることに加え、すでにある事業継続計画を時代の変化に応じたものへとアップデートできるよう導きます。

ＢＣＰ（事業継続計画）研修のポイント

事業継続計画作成の基本を学ぶ

ＢＣＰは一部の経営層のみで作成されるべきものではありません。必要に応じたメンバーを適切に召集し、現場の活動に即して策定します。具体的な手順は以下の通りです。

１．ＢＣＰ策定チーム編成
２．基本方針の作成
３．重要業務の選定
４．目標復旧時間（ＲＴＯ）の設定
５．リスク分析・ボトルネックの把握
６．事業継続計画（対策）の決定・文書化

早急に復旧させるべき優先業務の選定、リスクシナリオ作成・ボトルネックや重要な活動をつぶさに把握することで、漏れのない強固な事業継続計画にできます。

事業継続マネジメント（ＢＣＭ）の要点

せっかく作成したＢＣＰも、機能しなければその意味がありません。
そのために、①緊急時連絡網②ＢＣＰ対応マニュアル③ＢＣＰの日常化④ＢＣＰ訓練・当事者意識の醸成の４点をおさえることが極めて大切です。事業継続計画を実際に運用するまでのマネジメントを考えます。

ケーススタディで実践を想定する

「新型の感染症が大流行し、本社社員の大半が長期間出社できなくなった」「河川の氾濫で工場が浸水し、重要な生産設備が使用できない」などの具体的な例を挙げ、自組織の優先順位づけや対応方針を考えます。危機意識を高めることがねらいです。さらにリスクの洗い出しと対策案を特定のフレームに沿って欄を埋めるだけで完成させます。研修翌日から現場で活用いただける成果物として持ち帰っていただけます。

ＢＣＰ（事業継続計画）研修ご検討のお客さまからのご質問

どんな人に講師をしていただけますか？

講師はすべて、経営経験がある、総務部にて従事していたなど、実際に事業継続計画を策定・運用をしていた立場にあった者です。豊富な経験談が説得力をもって語られることで、受講者のスキル向上に役に立ちます。

１時間の講演形式で研修はできますか？

可能ではございますが、あまりおすすめはいたしません。ＢＣＰ作成研修の場合、講義ももちろん重要な要素ですが、現場における現実的な課題を共有し合って解決策を皆で考え、実際に現場で使用できる事業継続計画に落とし込むことこそが最大のポイントです。講義だけですと受講者さまの当事者意識が醸成されない恐れがあります。講演形式をご要望の場合、その検討背景をぜひお聞かせください。お聞かせいただいた情報をもとに、実施時間をふまえた最適なカリキュラムをご提案します。

業種によってＢＣＰ研修の内容は違いますか？

本質は変わりませんので講義部分は大きく変わりません。ただし業種によって、優先順位や対策内容の選定が大きく異なるため、ケーススタディは変化をつけております。これまでに、情報通信・ＩＴサービス向け、製造業向け・学校法人向け・保育園向けのほか建設・プラント向け、金融向けなど、多様な業界のお客さまで実施実績がございます。カスタマイズもお気軽にご相談ください。