2024年3月01日
7割の男女正社員は、「仕事」と「私生活」の充実に関係性があると感じていることが、マイナビ(東京・千代田、土屋芳明社長)が実施した「正社員のワークライフ・インテグレーション調査2024年版(2023年実績) 」で明らかとなった。双方充実している人の職場は「仕事の裁量権」、「服装」、「時間」の柔軟性が高い傾向があった。
20~50代の正社員に対し、「仕事と私生活の充実の関係性」について聞くと、「"私生活の充実"が"仕事の充実"につながっている」が20.4%、「"仕事の充実"が"私生活の充実"につながっている」が12.4%、「相互に影響しあっている」が37.2%となり、合計70.0%が「私生活と仕事の充実」に関係性があると回答した。
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仕事と私生活、両方の充実を追求できているかを聞くと、「できていると感じる」は26.6%、「できていないと感じる」は39.0%となり、仕事と私生活について両方の充実を追求できていない人が多数派となった。
現在の職場の柔軟性について、場所、時間、仕事の裁量権、服装、髪型の5つの項目で聞くと、「仕事」と「私生活」両方の充実を追求できている人は、できていない人と比べ、職場の柔軟性が全ての項目で20ポイント以上高い結果となった。
なかでも、「職場で仕事の裁量権がある(27.9ポイント差)」、「職場での服装の柔軟性がある(26.1ポイント差)」、「職場に時間の柔軟性がある(24.8ポイント差)」の項目で、差が大きかった。
この結果についてマイナビでは「"仕事"と"私生活"両方の充実を追求できていると感じる人は、仕事の柔軟性が高く私生活の時間を確保しやすいため、両方の充実を追求できていると感じる人が多いのではないだろうか」と推察する。
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現在働く職場で導入されている「従業員向けの制度」について聞くと、「仕事」と「私生活」両方の充実を追求できていると感じる人と、追求できていないと感じる人でもっとも導入割合に差があった制度は「在宅ワーク・リモートワーク制度」で9.4ポイント差となった。
次いで「有給取得率向上施策」で9.1ポイント差、「女性向けの産育休制度」で9.1ポイント差だった。
この結果についてマイナビでは「"仕事"と"私生活"両方の充実を追求できていると感じる人は在宅ワーク・リモートワーク制度や有給取得、産育休制度が利用できる職場に勤めている傾向にあり、働く場所や時間の柔軟性に影響がある制度で導入率の差が大きい」と分析する。
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調査は、2023年11月17日~20日、20~59歳の男女正社員を対象にインターネットで実施し、3000件の有効回答を得た。
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100%にならない場合がある
配信元:日本人材ニュース
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