ピックアップ！注目研修のご紹介
～研修ニーズのトレンドと注目研修

はじめに

インソースは、創業以来、701種類の研修コンテンツを開発してまいりました。

インソースでは、コンテンツ作成を進めるうえで、以下の2つの基準で開発を進めています。

今回、2017年から2018年にかけて実施した22,389回の研修から、テーマ別の「研修実施回数」と「実施回数の伸び率ランキング」を発表いたします。合わせて、このランキング結果をもとに分析した最新ニーズの傾向やトレンド情報をお伝えいたします。

研修実施回数のランキングBEST１０

■本ランキングから分かること

年間22,389回の中で最も多く実施した研修テーマ「ＯＪＴ」は、人気が根強くなっている
短期間で、「問題解決・業務改善」と「ハラスメント防止」の人気が急上昇した

■トピックス

（１）ＯＪＴ研修が２年連続１位に

◆ＯＪＴ研修が人気な背景・理由

・背中を追うだけでは育たないため、早期戦力化には組織の積極的な育成への関与が必須

外部環境が目まぐるしく変化し、仕事のスピードと質が求められる中、従来通り「上司・先輩の背中を見て学べ」だけでは、個人が育たず組織が立ち行かなくなってしまいます。 若手メンバーの育成方法は、「放っておいても育つ」から「積極的な育成で早期戦力化させる」ことに変化しています。

◆ＯＪＴのトレンド

・３～５年目の若手をＯＪＴ担当者に！

若手（３～５年目）を新入社員のＯＪＴ担当者とする組織が増えています。
新入社員・職員への指導を通じて、自らの業務知識の確認・振り返りや、次世代リーダーとしての「指導の早期経験」をさせることが狙いです。

・組織の育成風土づくりに！職場全体でＯＪＴスキルを強化

職場全体の育成スキルの向上や、育成風土が根付くよう、特にＯＪＴ指導を受けてこなかった中堅・ベテラン世代を中心に、職場全体でのご受講が増えています。

また、新人だけを対象としたＯＪＴだけでなく、若手・中堅・課長と階層に応じたＯＪＴスキルを習得したいというご要望もいただいています。

→ 組織の育成力を底上げする。階層別ＯＪＴトータル強化プログラムはこちら！

◆ＯＪＴ担当者のお悩み別おすすめ研修

① 初めてのＯＪＴが不安なため、早くＯＪＴの基本スキルを身につけておきたい

② ＯＪＴのスキルアップを図りたい

③ イマドキの世代とのコミュニケーション方法や接し方が分からない

→ その他ＯＪＴ研修についてはこちら！

【参考】今注目されているＯＪＤ（On the Job Development）

ＯＪＴが業務を行うためのスキル習得を目的とする一方で、ＯＪＤは、長期的な視点で、組織の経営戦略から将来求められる能力の開発を目的としています。 メンバーのキャリア形成支援が行われ、モチベーションの向上および離職の防止が同時にできるため、それらを期待して導入する組織が増えています。

（２）ハラスメント防止研修が2017年 10位 → 2018年 3位にランクアップ

◆ハラスメント防止研修が人気な背景・理由

・世の中の関心がますます高まるハラスメント

ＳＮＳを通じてアメリカを中心に広まった「me too運動」や国内での不祥事の報道など、ハラスメントがますます問題視されるようになりました。 「パワハラ」と「セクハラ」に限らず、今では「モラハラ」や「ケアハラ」、「カスハラ」など、ハラスメントの種類を表す言葉が次第に増えています。

この関心の高まりに伴い、各組織では、意識喚起や啓蒙活動の一環として、ハラスメント防止につながる研修を毎年実施されるようになりました。

◆ハラスメントのトレンド

・2020年4月よりパワハラ対策義務化へ

2019年5月29日にパワハラ対策を義務化する「ハラスメント規制法」が国会で可決されました。
「ハラスメント規制法」により、大企業では2020年4月にパワハラ対策が義務化され、中小企業では2020年に努力義務が求められ、2022年以内に義務化される見通しです。

この法改正を踏まえ、「パワハラ」に対する教育ニーズは一層強まるでしょう。

・ハラスメントは「個」の問題から「組織」の問題へ

ハラスメントが問題視されるようになった当初は、「ハラスメントを理解するために、知識を習得したい」「ハラスメント加害者に対する教育を行いたい」という個人への教育のご要望がほとんどでした。 しかし、最近では「ハラスメントを防ぐためにはどうすればいいか」や「ハラスメントが起こらない職場づくりをしたい」など、組織の風土や環境から、ハラスメントへの対策を検討したいというご要望が増えています。

ハラスメントを起こさない職場づくりのためには、今まで組織で当たり前のように行われてきた「入社・入職時に新入社員・職員を必要以上に厳しく指導する」や「からかったようなあだ名をつける」、「若い女性にちゃんづけで呼ぶ」などの習慣や慣行に対しても、警鐘を鳴らす必要があります。

◆ハラスメント対策段階別のおすすめ研修

① ハラスメント１.０　～ ハラスメントを知りたい

② ハラスメント２.０　～ ハラスメントを防ぎたい、撲滅したい

③ ハラスメント３.０　～ ハラスメントにならない仕組みをつくる

→ その他のハラスメント防止研修について詳細はこちら！

【コラム】ハラスメントとは？　防止・対策のための３つの視点

（３）2017年ランク外の「ロジカルシンキング」「問題解決、業務改善」が大躍進

◆思考力（シンキング）研修、問題解決・業務改善研修が人気な背景・理由

・ＡＩに仕事を奪われる時代に求められる「思考力」「課題解決力」

技術が発展し、ＡＩが台頭する中、あらためて「人」の能力に焦点が当てられるようになりました。インターネットですぐに答えにたどり着ける今、人間に求められるのは、豊富な知識量ではなく、「知識を駆使し、自ら考え、課題を解決する」能力です。

そのため、多くの組織では「ロジカルシンキング」や「問題解決力」を鍛える研修を実施するようになりました。また、生産性向上に向けて、業務改善に関するご要望も多くいただいています。

◆思考力（シンキング）研修のトレンド

・「ロジカルシンキング」だけでない、「クリティカルシンキング」「ラテラルシンキング」

論理的思考だけでなく、物事の本質を問う「批判的思考（クリティカルシンキング）」や前提をなくして発想する「水平的思考（ラテラルシンキング）」の人気が高まっています。

そして、これらの思考力を組み合わせた「トリプルシンキング」を活用することで、自ら発想し、課題解決や新しい企画を実現する力を強化することができます。

・顧客ニーズが多様化している時代に求められる「デザイン思考」

「デザイン思考」とは、デザイナーが実践してきた手法をもとに考え出された、イノベーション実現の思考プロセスです。従来の価値観や前例にもとづいて、問題解決やアイディア創出を行うことが難しくなってきた今の時代に、問題の"本質"は何かを、お客さまへの"共感"を起点として徹底的に考え抜く視点として、注目されています。

◆課題解決・業務改善のトレンド

・業務改善から始める現場のイノベーション・働き方改革

「働き方改革」で生産性向上が叫ばれ、多くの組織では業務改善が推進されているのではないでしょうか。その中で、「雇用形態も様々になり、業務の進め方を変えていきたい」という声を多く伺っています。
多様な働き手がいる職場向けに、「働き方改革」の推進を支援するのが以下の研修です。

また、業務改善を進めているが、「周囲の理解が得られず、上手く進められない」という悩みを抱えている方も多くいらっしゃいます。部門単位で推進する業務改善の効果的な進め方を学べるのが以下の研修です。

• → ロジカルシンキング研修についてはこちら！
• → クリティカルシンキング研修についてはこちら！
• → ラテラルシンキング研修についてはこちら！
• → 問題解決・課題解決研修についてはこちら！
• → 業務改善研修についてはこちら！


• 【コラム】ロジカルとは？クリティカルとは？ラテラルとは？思考法の意味や使い方、留意点を解説

実施回数の伸び率ランキングBEST１０

*同率3位

■本ランキングから分かること

・前年比で最も伸びた、最も"旬"な研修テーマは「情報活用・データ分析」で、１年前の６倍！

■トピックス

（１）情報活用、データ分析、ＯＡ研修が伸び率１位・２位

◆情報活用、データ分析、ＯＡ研修が人気な背景・理由

・ビッグデータ活用で注目されるデータ分析、統計、情報活用スキル

ビッグデータが社会で大きく取り上げられ、「統計」が専門的なものではなく、以前より身近に誰でも活用できるようになった今、「情報活用」「データ分析」「統計」を学ぶ方が増えています。

→ その他の統計研修についてはこちら！

・ＯＡ研修のニーズ増加の背景には「スマホ世代」

従来の組織では、「若手はパソコンが得意で、ベテラン世代はパソコンが苦手」という構図がありましたが、現在は若い時代にWindows95がブームとなった40代、50代の方が比較的パソコンやＯＡに強く、スマホで育った世代を含む新人・若手はパソコンに慣れていない傾向が見られます。

そのため、現場に配属される前の新入社員研修でＯＡを強化したいというご要望や若手のスキル強化として、ご利用いただくことが増えています。特に、場所・日程を選べ、1名からご参加いただける公開講座の受講数が大きく伸びています。 

→ その他パソコンスキル・ＯＡスキルアップ研修についてはこちら！

（２）今こそ求められる「プロジェクトマネジメント」

・社内幅広い人材を巻き込む「プロジェクトマネジメント」

目標達成や機能的な組織づくり、人材育成という面から「プロジェクトマネジメント」が注目されるようになり、あらためてその手法を学びたいというご要望が増えています。特に、若手の早期戦力化に向け、若手・中堅層向けにプロジェクトマネジメント研修を実施する組織が増えています。

現代のプロジェクトマネジメント力として、組織内の幅広い人材を巻き込み、多様な人材を管理するマネジメント力や、変化・リスクを想定した計画力、最後までやり遂げる実行力が求められています。

自身の今までの経験や前例にとらわれず、プロジェクトを確実に進める手段として、「ＷＢＳ」が注目されています。工程の抜け漏れを防ぐために、有効です。

→ その他のプロジェクトマネジメント研修についてはこちら！

（３）離職を防止する「面談」「メンター制度」などの現場支援

・コミュニケーションやキャリア支援の目的で注目される「面談」

管理職の業務負担増加により、部下とのコミュニケーションの時間が十分に取れないというお声をよく伺います。そのお悩みを克服するべく、上司と部下の間で意思疎通を図る手段として、「面談」が注目されています。

期の目標を設定し、その進捗や評価結果を伝える評価面談とは異なり、日々の業務における悩みの相談やキャリア支援を目的とした面談が「１対１面談」です。
早期戦力化や離職防止を見据え、１対１面談を導入する企業が増えています。

・オンボーディングの推進

特に、中途社員・職員を組織の一員としていち早く慣れさせ、活躍してもらうための軌道にのせる職場での取組みであるオンボーディングの手段としても、面談が活用されています。

• → その他の部下指導・部下育成研修についてはこちら！
• → その他のオンボーディング関連研修についてはこちら！

・離職やメンタル不調の防止、および女性管理職の育成としての「メンター制度」

新入社員・職員や若手社員・職員の離職やメンタル不調防止の一貫として、「メンター制度」の導入に取り組む組織が増えています。また、女性管理職を増やすべく、数少ない女性管理職と管理職候補との人脈づくりとして「メンター制度」を活用する組織もあります。

メンター制度導入後、多くの組織が直面するのが「導入したことまでは良いが、上手く運用できていない」という事態です。メンターは、業務知識やスキルを教える担当者とは異なり、役割自体が漠然となりがちです。そのため、メンターに任命された方が大きな不安を抱くケースが多いのです。

メンター制度の導入後をすべてメンターに任せるのではなく、「メンター制度」の目的と求める役割、および運用ルールをメンター担当者とその上司に明確に伝え、定期的に事務局が関与することが重要です。

• → その他のメンター研修についてはこちら!
• 【コラム】メンター制度を有効に機能させるためのポイント ～ 他社事例に学ぶ

（４）ダイバーシティ時代に求められるマニュアル作成

・ダイバーシティ時代に求められるマニュアル作成

フレックスタイムやテレワーク・リモートワークなど、「個」に合わせて働き方を選べる制度を導入する組織が増えている中、「業務が制度に対応できていない」や「業務の標準化ができていない」という課題をよく伺います。その解決策として、「マニュアル作成研修」のお引き合いが急増しています。

属人化している仕事の流れとノウハウを可視化し、標準的な手順としてマニュアル化することで、生産性向上に繋げることができます。

→ その他のマニュアル作成研修についてはこちら！