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勘違いしている人多数？「ダイバーシティ」の意味を今一度理解する！
2019.05.22
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近年、急速に普及してきた「ダイバーシティ」という言葉。みなさんはどんなイメージをお持ちでしょうか。「女性が活躍する企業のことじゃないの？」と思い込んでいる人が案外多いようです。
実は、「ダイバーシティ」は女性が活躍している企業を意味するだけではありません。
今回は、ダイバーシティの意味についてさまざまな側面から説明します。
「ダイバーシティ」とは何か？
「ダイバーシティ」は直訳すると「多様性」。世界には、60億以上もの人が暮らし、その生活スタイルは多彩です。多彩だからこそ、さまざまな文化が生まれ、私たちの生活を豊かにしてくれます。
企業活動も同じ。多様な人材がいるからこそ、さまざまなアイデアが生まれ、新しいモノ、サービスが世に出ていると言えます。
社会が成熟するなかで、差別化したサービスを展開することは困難になってきました。もはや、同質なものは求められていないのです。だからこそ、「ダイバーシティ」が注目されていると言えるでしょう。
「属性」の違いを認める
日本における「ダイバーシティ」は、前述の通り、「女性が活躍する企業」の意味合いが大きくなっています。性別という「属性」に注目したものですが、ほかにも「属性」を多数挙げることができるでしょう。
例えば、「人種」や「国籍」。IT企業を中心に中国人やベトナム人、フィリピン人などのアジア系人材が多数日本で勤務するようになりました。
彼らは、当然のことながら、日本人とは異なるカルチャー（例えば、残業をしない）を持っています。カルチャーの違いは当たり前、そのカルチャーを否定する権利などないでしょう。よい仕事をするためには、お互いのカルチャーを認め合う必要があります。
ときには、ディスカッションなどで意見がぶつかり合うこともあるでしょう。しかし、違うカルチャー同士が摩擦を起こすことで、日本人同士では決して気づけなかった課題に肉薄できるかもしれません。
「働き方」も「ダイバーシティ」の重要な要素
昨今、「介護離職」「少子化」などをキーワードとして、多様な働き方が注目されています。例えば、在宅勤務や介護休業制度がその一例として挙げられるでしょう。
従来の日本企業は、男性中心主義で長時間残業を厭わず働く人が大半でした。しかし、人生にはさまざまなイベントがあるもの。すべての社員が同じように働けるわけでは決してありません。
ましてや現代日本は、人口減少社会。労働力人口が減少するなか、多様な働き方を認め、人材を確保する必要性が出てきたわけです。
雇用形態が多様化していることも覚えておく
ユニクロなどが導入している「地域限定正社員」。一般的な正社員と異なり、転勤などが免除され、地域に根を張って勤務できる正社員です。親の介護や子育てなどでその土地を離れられない人に歓迎されています。
報道では、「非正規雇用をなくせ！パート、アルバイトの人を正社員にしない企業はおかしい」という論調がよく見られますが、望んでパート、アルバイトをしている人がいることも事実です。
パート、アルバイトは自分の好きな時間で働けることがメリット。介護ほかライフステージに応じて働き方を変える必要がある人は一定数おり、そういった人に支持されています。
企業のなかには、正社員から契約社員へ（もちろん逆のケースもあり）転換できる制度を持っているところもあります。企業にとっては、人材が辞めてしまうほうが損失。働き方を弾力化することで、社員のライフスタイルを支援しています。
「ダイバーシティ」を実現するためには社内風土改革が必要
「ダイバーシティ」を掲げている企業は多いものの、苦戦している企業は多いようです。銀行などでは、女性支店長を多数誕生させることで、女性活用、ダイバーシティを印象付けようとしていますが、現場の理解はあまり進んでいないようです。
やはり、一般社員にまで「ダイバーシティ」の意味が伝わっていないことが問題でしょう。先の銀行の例で言えば「女性支店長を多数誕生させる」ことが“目的”となっているケースも多々見られます。本来、「女性支店長を多数誕生させる」ことは、「ダイバーシティ」を浸透させる“手段”に過ぎないにもかかわらず、です。
中小企業にこそ必要な「ダイバーシティ」という考え方
労働力人口の減少という問題に直面している日本。言うまでもなく、日本は人が資本の国。ひとりひとりの個性を活かすことが競争力の強化につながります。
そのためには、多様な個性、働き方を尊重する社風が求められるでしょう。「ダイバーシティ」をきっかけにして、長時間労働を前提としてきた日本企業の体質が変わることを期待したいものです。
配信元：日本人材ニュース
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