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海運/港湾業界向け研修・サービス

世界経済の後退を受け、組織変革にいよいよ取り組むタイミング

旧態依然の体制から脱却を図り、未来を切り開く

当社にお問い合わせをいただく海運業や港湾倉庫業を営む組織のご担当者さまは、皆さま一様に「このままではいけない、何とか組織を変えなければ将来が危い」とおっしゃいます。大手取引先との親密な関係性が、今後も続くとは限らないという危機感をお持ちです。地政学的なリスクや自然災害の発生で航海ルート変更や燃料高騰となってコストが膨れ上がるなど、これまでの慣習がいつ大きく変わるか分からず、その時を見越して今のうちに策を講じておかなければとのお考えがあるようです。

弊社は直近過去5年間で、93組織の海運事業者さまに研修を提供いたしました。この期間に当社研修を受講いただいた方は6,700名を越えました。抜本的な組織改革を検討しなければならないが何から始めたらいいかわからない、若手の離職を食い止めたいなどのお困りごとにも、インソースグループが一丸となってお応えします。

インソースグループの海運/港湾業界向け人材育成のポイント

◆現場と管理職層、部署間の温度差をいかに解消するか

営業職と技術職、現場と本社…この間の見えない壁を何とか解消したいという声も聞かれます。組織規模が大きくなるとどうしても業務が細分化され、それぞれの部署や立場での言い分をそのまま相手にぶつけてしまうこともあるかもしれません。職場の雰囲気がよくないことは、メンバー間の適切なコミュニケーションを阻害し、無用な連携ミスやトラブルを呼び、ハラスメント発生にも繋がります。この影響は社内だけでなく、このことが原因で契約日時どおりに積み荷を届けられないなどの不履行を起こすことになりかねないのです。リスクマネジメントの一環として、チームワーク強化やハラスメント防止を捉えることをおすすめします。

◆業務改善で次の組織戦略を練る資源を生む

中規模の企業さまでは経営と現場が近く、人間関係は比較的良好ではあるものの、DX化がなかなか進まずアナログな仕事のしかたを続けていることで生産性が上がらない状況が見受けられます。まずは手書きの伝票、表計算からの脱却、officeソフトを使える人材を増やすことから始めましょう。インソースデジタルアカデミーでは、現場をよく知る技術職がもつ業務の勘所を明らかにし、それらをシステムに落とし込んで改善していくまでを共に考えご支援します。カイゼンによって生まれた時間や人・予算を変革戦略策定に充てたり、新規顧客開拓のための営業活動などに使います。

◆自分の仕事の領域を広げ、全員が「事業に参画している」意識を養う

現状維持は衰退の最初の一歩とも言い換えられます。ただ、このことを組織トップから現場まで全員が同じように認識できるようになるまでには、やはり時間がかかります。数字を追う営業管理部門でなくとも、自分たちの給与の源はいま目の前で動かしているこの船の稼働であること、あるいは取引先の製品出庫が何らかの理由で止まったら売上が立たなくなることを、誰もが自分事として捉えなくてはなりません。売上の拡大だけでなく、同時に先に述べたようなDX推進による改善でコスト圧縮にも積極的に取り組む必要があります。意識転換の重要性を何度も訴える必要があります。

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海運/港湾業界向け研修・サービスをご検討のお客さまからのご質問

当組織の状況を踏まえたケーススタディは作れますか?

作成可能です。受講者が頭を悩ませがちなシーンや人事ご担当者さまが想定されている課題に合わせた、貴組織オリジナルのケーススタディをお作りします。作成にあたっては、受講される方々にあらかじめ「事前課題」を実施することを推奨します。現場でのお困りごとをアンケートで答えてもらい、「倉庫チームとの連携がうまくなされない・現場で年上のメンバーに指示を出すのが難しい」など課題を具体的に汲み取り、演習の題材として活用いたします。

物流業界出身の講師に研修に登壇してもらいたいのですが、可能ですか?

研修を通じて受講者さまの動機づけ、学んだ知識を実践できるよう導くため、受講者と講師の「相性」は非常に重要です。基本的には、お客さまの業界や受講者さまの職種について理解の深い講師をご提案しますが、そのほかにもご要望(一人ひとりに寄り添う姿勢で親しみを感じさせるタイプ、適切な距離を保ち厳しく指導するタイプなど)がございましたらお申し付けください。弊社では、現場での豊富な経験をもとに受講者の皆さまの内なる力を引き出す「支援者」としてのプロフェッショナル講師が多数在籍しております。受講者の皆さまと同じ目線に立ち、基本的な型のみならず、アドバイスやビジネスのコツ・勘所なども合わせてお伝えできる、高い資質を持った者ばかりです。

業務の関係でなかなか集合させることが難しいのですが、集合研修以外でおすすめの教育の手法はありますか?

ぜひ公開講座をご活用ください。異業種交流型のオープンセミナー形式ですので、自組織内部ではなかなか聞くことのない、多様な考え方に触れられます。他業界の取り組みを知ることで、健全な危機感をもってもらい、仕事への向き合い方を改める機会を作ります。

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