職場の人間関係活性化研修 | 現場で使える研修ならインソース

仕事のストレスの主要因の一つに「対人関係」がある

厚生労働省の調査によると、仕事に関する強いストレスの内容として、「対人関係」が３割超を占めているとのことです。一方で近年急速に普及したリモートワークでは、同じ場所で働いていないためにうまくコミュニケーションがとれずに困っている・これまでのような関係性が築きにくいといった声もあがってきています。

風通しのよい職場かどうかが生産性に影響する

職場の人間関係が活性化されると、社員は安心して仕事に取り組めます。情報共有も活発になされ、突発的な欠員が出ても対応できるなどのメリットが生まれ、結果としてチーム全体の生産性向上につながります。そのためにはまず、誰もが自身の意見を言いやすい「風通しのよい職場づくり」が欠かせません。多様な価値観や働き方を認めあい、お互いさまと言えるような環境にしていくことが求められているのです。

加えて、誰が何をやっているかが一目瞭然で、それぞれのメンバーがどのような状況にあるのかがすぐにわかる状況であれば、アイデアの共有や業務の振り分けが適正に・自然にメンバー間で行われ、リスクに強く成果が上がりやすいといえます。業務の見える化についても積極的に推進していきましょう。

管理職もメンバーも、両者が人間関係をよくする努力が必要

管理職は前述のような人間関係が良好な職場づくりを進めていくと同時に、チームのミッション・目標を設定し、方向性を明確に示さなければなりません。達成すべきゴールが明らかになれば、メンバーは指示を出さずとも、自身で考え行動できます。インソースでは、職場の人間関係活性化に向け、管理職・メンバーの両者に向けた研修を開発しています。ビジネスゲームを用いて全員で考えていくものから、管理職とメンバーそれぞれに向けたものまで幅広くございます。

自組織に合った「風通しのよい職場づくり」

「風通しのよい職場」と一言でいっても、それが意味するところは組織によって様々です。「コミュニケーションが活発だ」「ハラスメントがない」「ダイバーシティの理念が広く根づき、お互い様といえる」など、まずはどのような職場を目指していくのかを定義することが肝要です。

▶ダイバーシティ推進研修～多様な価値観を理解してともに働く編（１日間）

よりレベルアップしたコミュニケーションで、関係を活性化する

相手に伝えたと思ったことが実はうまく伝わっていなかったというのはよくあることです。ビジネスにおけるコミュニケーションの目的は「相手に動いてもらう」ことです。そのためには、まず相手の信頼を得たうえで、こちらの想いをできるだけ分かりやすく伝えることがカギとなります。依頼や指示をする際、相手に気持ちよく動いてもらうには、自他を尊重し伝えたいことを臆せず表現するアサーティブコミュニケーションスキルの習得が望まれます。

▶コミュニケーション研修～エトス・パトス・ロゴス強化編（１日間）
▶アサーティブコミュニケーション研修（１日間）

時代・組織にあった職場環境の実現をサポート

人材の多様化が進み、別々の場所で働くメンバーも出てくるなど、働く環境は徐々に変化しています。こういった変化や新たな課題に合わせ、インソースは日々研修を開発しております。 例えば、チームにおける在宅勤務を成功させるためのポイントを学べる「リモートワーク時代の管理職研修」では、業務を標準化し部下のスキルに合わせて采配していくために必要なスキルをお伝えします。

▶リモートワーク時代の管理職研修～共通のルールづくりで成果をあげる（１日間）

たくさんプログラムがあるようですが、どのように選べばよいですか？

まずは研修の目的を明確にしていただければ、最適のプログラムをご提案いたします。

「職場の人間関係活性化」を行いたいと考えるに至った要因や、研修を通じどのような職場を目指していきたいかなどをお伺いします。より受講者の課題に沿った研修を実施するために、受講者に課題と感じていることをヒアリングする「事前アンケート」の実施も有効な手段の一つですので、ぜひご相談ください。

インソースのコミュニケーション研修の他社にはない強みは何ですか？

コミュニケーションの要素と目的に応じた内容を、効果的に掛け合わせられる点です。目的に応じて組み合わせられるだけの多様なコンテンツがある、これこそが弊社ならではの強みと言えます。

例えば、「コミュニケーション×売上向上」「コミュニケーション×風通しの良い職場環境」「コミュニケーション×若手育成」といったように組み合わせられます。ただ漠然とコミュニケーション力向上とするのではなく、それをどういった目的で活用できるのか？というところまで理解を深めます。

当社の現状に合うよう、プログラム内容は変更可能ですか？

もちろん可能です。貴組織が取組みたい対象や重点的に扱うテーマなどご要望をお聞きしたうえで、時間配分やプログラムを多種多様に組み合わせていただくことが可能です。